安全保障学を学ぶ

イエメン内戦の歴史とサウジの戦略については以前に電子雑誌で「航空戦略の観点から見たイエメン内戦の教訓」という記事を書いていますが（武内 2019）、改めて本ブログにイエメン内戦の経緯をまとめた記事を投稿することにしました。 イエメンの情勢に対する理解を深める一助になればと思います。 イエメン内戦にサウジが介入するまでの経緯 事の発端は2015年1月、アラビア半島の南端に位置するイエメンで起きたクーデターです。 当時、前大統領サーレハ（Ali Abdullah Saleh）がイスラーム教シーア派の宗教勢力の一つであるフーシ派の部隊を指導し、現大統領ハーディー（Adb Raddu Mansur Hadi）の政権を打倒しようと画策しました。 しかし、サーレハはハーディーが首都サヌアを脱出することを許すという致命的なミスを犯しまい、これが内戦に拡大する原因になりました。 ハーディーは南方の沿岸都市アデンを占領し、そこに陣地を構築して防御態勢をとり、反撃のチャンスを得ることができました。 フーシ派の戦闘力に独力で対抗できる力はハーディー派の部隊にはなく、このままではアデンさえも陥落し、国外に脱出しなければならなくなる危機に直面していました。 サウジアラビア（以下サウジ）はこのままイエメンでフーシ派が政権を掌握すれば、その背後にいるイランの勢力が自国の南部に進出する可能性があると懸念した可能性があります。 サウジの戦略を考える上でイエメンを押さえておくことは、アラビア半島の南端は紅海の海上交通路を保護するため、あるいは南部国境地帯の安全を確保するため、などが戦略学の見地から考えられる理由です。 サウジはハーディーは政権に復帰することを後押しするため、2015年3月に軍事的介入を決断し、フーシ派の武装解除や占領地返還を求める国連安保理決議を採択させるなど、外交的手段によって戦争の準備を整えていきました。 ここからイエメン内戦はハーディー派とそれを支援するサウジ（さらにサウジに追従する国々）が結束してフーシ派と戦うという構図に変化していきました。 この時期からフーシ派はイランの支援を受けていた可能性がありますが、どのような部隊が展開していたのか、どの程度の装備や物資が送られていたのかなど、詳細がよく分かっていません。 サウジ軍の航...

ローリングサンダー作戦（Operation Rolling thunder）は1965年に米国が北ベトナムに対して実施した大規模な航空作戦です。 政治史の観点から見れば、米国の大統領に正式に就任したばかりのリンドン・ジョンソン（Lyndon Baines Johnson）が指導した最初の本格的な軍事行動であり、軍事史の観点から見れば北ベトナムに対する最初の組織的な爆撃となりました。 ローリングサンダー作戦において北ベトナムは頑強に抵抗を続け、米軍では多くの損害が出ました。 今回は、このローリングサンダー作戦の事例を通じて防空戦闘の重要性を考えてみたいと思います。 直ちに認識された北ベトナムの防空能力 ジョンソン大統領がローリングサンダー作戦の実施を承認したのは1965年2月12日のことです（アメリカ空軍省、150頁）。 当初の計画では攻撃する地域を北緯19度線以南に限定し、北ベトナムの兵営、レーダー基地、飛行場、弾薬補給処、橋梁、物資集積所を破壊する予定でした。 作戦が開始されたのは3月2日であり、まずエクソン・バン（Xom Bang）の弾薬補給処とクアン・ケ（Quang Khe）の海軍基地に攻撃が加えられました（同上）。 エクソン・バンの攻撃には米軍のF-105が44機、F-100が40機、RF-101が7機、B-57が20機、KC-135輸送機が投入され、南ベトナム軍は19機のA-1H攻撃機でクアン・ケを攻撃しました（同上）。 これらの攻撃で米軍は4機を失ったのですが、そのうちの3機が防空火器（航空機に対して使用する高射砲やミサイルの総称）に対する攻撃で生じていたことが判明しました（同上、151頁）。 そこで、米軍は攻撃部隊の掩護に不可欠な場合を除いて防空火器制圧任務を付与しない方針を定め、また同一目標に多数機で反復攻撃を行うのではなく、少数機で不定期に再攻撃を繰り返す戦術に改めました（同上）。 当初、ジョンソンは軍事行動を政治的観点から統制しようと、米軍が攻撃する全目標を一つずつ確認し、毎日承認を与えていました。 しかし、このような緩慢な作戦指導では、現地の状況に即応できないことが認識され、次第に現場の指揮官に権限が委譲されていきました（ノルディーン、19頁）。 米軍機の進入を阻んだ「鋼鉄のカーテン」 ...

陸海軍から独立した空軍の創設を呼び掛けたことで知られる軍事学者に、イタリアの軍人 ジュリオ・ドゥーエ がいます。 彼は軍事的見地だけでなく、国家的見地から航空問題について考察したことでも知られていますが、その議論の中にはハブ空港の重要性に関するものが含まれています。 今回は、ドゥーエがイタリアの地政学的立場を踏まえた航空戦略を実行に移すに当たり、民間航空の発達が重要であること、そして航空路線の収束点を国内に確保することを主張したことを紹介したいと思います。 政府主導で航空路線を整備する必要性 ジュリオ・ドゥーエ、イタリアの軍人であり、戦場に導入して間もない時期に、航空機の軍事的な重要性にいち早く着目した功績で知られている。 もともとドゥーエは政府だけの力で航空を成長させることはできないという考えの持ち主でした。 航空機を保守、製造するための産業基盤、技術基盤を政府の国防予算だけで維持することは困難な状況があり、ドゥーエとしても深刻にこの問題を受け止めていたためです。 そのため、あらゆる航空機能を空軍に管理させるべきではなく、軍事的に直接必要ではない機能については民間航空の手に委ねることをドゥーエは推奨していました。 「私が民間航空について述べるのは、国防のために国が民間航空の発達を助長すべきことを示すためである。民間航空の活動には、国防に直接役立つものと、間接的に役立つものとがある。民間の能力が低下しないよう、国防当局は後者の分野には関係してはならない。当局は国家全体に関心を持たなければならない。しかし、国防に直接役立つ活動は、国防機関の権能に属すべきである」（邦訳、ドゥーエ、121頁） つまり、官民が一体となってイタリアの航空を発達させるというのがドゥーエの基本思想だったのですが、航空運輸の前提となる航空路の整備と開放については政府が取り組むべき問題としていました。 航空路線の整備は単に離発着できる滑走路の整備だけではなく、緊急着陸場、通信設備、整備拠点などを含めた包括的な環境整備が必要であり、長期的観点から計画的に投資する必要が出てくるためです（同上、131頁）。 このような理由から、ドゥーエはイタリアの地政学的位置関係を踏まえ、政府としてどの方面の航空路を重視すべきなのかについて考察しています。 ヨーロ...

航空作戦の研究において予備（reserve）の運用が持つ重要性が軽視される傾向にあるということは、以前から言われています。 敵の航空部隊の攻撃を待ち受ける防勢の場合、予備を確保した上でどこまで攻撃に持ち堪えるべきかは勝敗を分ける重要な問題なのですが、必ずしも十分に議論されていません。 今回は、そんな中でアメリカ空軍軍人 ジョン・ワーデン（John Warden III） が航空作戦における予備の重要性を指摘した議論を紹介し、その意味を考えてみたいと思います。 なぜ航空作戦で予備が重要なのか ワーデンは航空作戦に関する議論で予備の問題に注目している研究者がごくわずかであることを指摘し、これが誤りであり、より真剣に考察する必要があると主張しています（Warden 1988: 115）。 「クラウゼヴィッツは戦争の霧、戦争の摩擦、そして戦争の不確実性について語っている。完璧な活動を妨げるこれらの要因を除去することは不可能だが、予備は少なくとも2通りの方法でその悪影響を緩和することができる。まず、予備は敵の錯誤や失敗を利用することを可能にする。（中略）他方で、予備は自身の間違いを利用しようとする敵に対して投入することができる」（Ibid.: 116） いわば、予備は刻々と変化する状況で、絶好のタイミングが訪れた時にはじめて投入する戦力であると同時に、危機的な状況を切り抜けるための戦力でもあり、いずれにおいても戦局を大きく動かす役割があるということです。 この予備の重要性が示された事例として、ワーデンは第二次世界大戦におけるバトル・オブ・ブリテンの事例を取り上げています。 バトル・オブ・ブリテンの概要 1940年8月、第二次世界大戦は重要な局面に差し掛かっていました。 ドイツは5月から6月までの作戦でオランダ、ベルギー、ルクセンブルクを相次いで支配下に置くだけでなく、フランスも打倒し、西ヨーロッパでドイツと戦い続けるのがイギリスだけになっていたためです。 バトル・オブ・ブリテン（battle of Britain）はこうした国際情勢の中で実施された英本土航空決戦であり、時期区分には諸説ありますが、8月から10月まで継続したとされています。 ドイツ空軍は4週間でイギリス空軍を撃滅する計画を立案し、爆撃機1200機、単発戦闘機700...

最近、米空軍で運用が始まったF-35ですが、この航空機については軍人、設計者、研究者の間で賛否両論あります。 今回は、こうした議論に関連して、米空軍の情報支援の態勢を組織的に改善すべきだと主張した研究を取り上げ、その要点を紹介します。 論文情報 Stephanie Anne Fraioli, "Intelligence Support for the F-35A Lightning II," Air & Space Power Journal , Vol. 30, No. 2(Summer 2016), pp. 106-9. F-16とF-35はここが違う この論文では著者はF-35が以前から運用されていたF-16と多くの点で機能が強化されていることを一般的に説明するところから議論を始まっています。 著者の説明によれば、F-35に応用されている「第五世代の技術は、〔敵の勢力によって〕拒否される空域を突破するために設計された」と説明されており、敵国領空を突破する能力が最大の特徴とされています（Fraioli 2016: 106）。 この機能は高度なステルス技術を応用することで可能になった説明されているのですが（Ibid.）、これは第五世代の戦闘機の機能の一部に過ぎないと著者は指摘し、F-35には高度な情報処理能力が付与されており、その違いは第四世代の戦闘機と明らかだとして次のように説明しています。 「F-16からF-35に至る進化は、固定電話からスマートフォンへの発展と結びつけることが可能であり、それは生活のあらゆる側面を自動化し、ソーシャル・メディアと電子メールの状況認識を絶えず保ち、銀行口座情報にいつでもアクセスすることを可能にする。第5世代航空機の作戦は時代遅れの機能を使用する必要がない。なぜなら、航空機が自動的に統合した情報資料を提供するためである。これは専門家の間でセンサー融合（sensor fusion）と呼ばれており、電磁気と赤外線スペクトルの領域で生み出された技術である」（Ibid.: 106-7） つまり、第四世代の戦闘機だと操縦士はさまざまなセンサーを自分自身で操作する必要があったのですが、第五世代の戦闘機、つまりF-35の操縦士はそのような作業から完全に解放される、ということで...

沖縄県の嘉手納飛行場は台湾に最も近接した米軍基地であるだけでなく、第一列島線上に位置する空軍基地でもあります。 米軍の対中作戦において嘉手納のような基地は戦力投射能力の基盤としての意味を持っていますが、これが弾道ミサイル攻撃で機能停止に追い込まれる危険はどれほどあるのでしょうか。 今回は、中国軍の弾道ミサイルの脅威を踏まえ、嘉手納飛行場の防空問題に関する分析を取り上げ、最近のデータも交えてその要点を紹介したいと思います。 弾道ミサイル攻撃の被害見積 1977年に撮影された嘉手納飛行場の航空写真、国土交通省作成 元海兵隊員で、米海軍大学校の元教授のMarshall Hoylerは嘉手納に対する弾道ミサイル攻撃について次のような想定で検討しています。 「中国が嘉手納の滑走路を破壊しようとすると想定しよう。高い命中精度のミサイルがあれば、わずか12発の単一弾頭で実行することができるだろう。6発の弾頭は3,700メートルの滑走路を3つに分断することが可能であり、戦闘機はおろか、AWACSや輸送機も着陸することができなくなる」（Hoyler 2010: 94） さらにHoylerは滑走路だけでなく、地上に配備された機体もクラスター弾を搭載したCSS-6を40基ほど使用すれば一掃できると推計しています（Ibid.: 95）。 ちなみに、CSS-6（DF-15）は射程が600kmの短距離弾道ミサイルであり、中国では1990年から配備が確認されています。 2017年版の『ミリタリー・バランス』では推定81基保有していると報告されており、CSS-7（DF-11）の推計数と合計すると、短距離弾道ミサイルは189基と見積もられています（Military Balance 2017: 279）。 ただし、嘉手納飛行場には15カ所の掩体壕が設置されているので、それらに格納していれば、ある程度の被害軽減を図ることは可能とも指摘されています（Hoyler 2010: 95）。 中国軍の攻撃要領としては、まず滑走路を破壊し、航空機の離陸を封じてから、シェルターで防護されない機体をクラスター弾で広範囲に破壊する、という手順になるだろうとHoylerは判断しています（Ibid.）。 嘉手納飛行場の防空能力 PAC-3を整備する米兵、実戦での使...

1919年から1939年の20年間は各国で航空戦力の増強が飛躍的に進んだ時代に当たります。 第一次世界大戦で得られた航空戦の教訓を踏まえ、空軍の役割が活発に議論されたのもこの時期のことです。 当時、専門家の議論をリードした著作が ジュリオ・ドゥーエ の『制空』だったのですが、一方で世界中の空軍士官が彼の戦略思想に傾倒していたというわけでもありませんでした。 今回は、戦間期におけるイギリスとドイツの戦略思想を比較した研究を紹介し、両国の空軍がそれぞれ異なる発展の道を歩んだ歴史的経緯について考察したいと思います。 文献紹介 Murray, Williamson. 1980. "British and German Air Doctrine Between the Wars." Air University Review , 31: 39-57. イギリスとドイツで違った航空戦略 ジュリオ・ドゥーエ（1869-1930） イタリアの軍人、将来の戦争では戦略爆撃の意義が大きくなると主張し、陸海軍から独立した空軍の創設を働きかけた。 この論文の著者は、ドゥーエが航空戦略の先駆者として歴史上、重要な役割を果たしたことを認めていますが、その一方で彼が敵国の政経中枢に対する戦略爆撃（strategic bombing）こそが空軍の最重要任務だと強調するあまり、それ以外の任務を軽視する傾向にあったと批判もしてもいます。 著者の見解によれば、空軍の発達は各国の事情、特に地理的要因によって大きく異なるものでした。 そのため、一概に戦略爆撃だけが空軍の最重要課題であるかのように議論するわけにはいかず、航空偵察や近接航空支援といった陸軍や海軍との統合運用についても考慮すべきという立場を取っています。 このような視点から、著者はイギリス空軍の特徴を次のように述べています。 「まったく異なった戦略的要請から、独特な航空戦略と多様なエアパワー概念が導き出されたことに注意しておかなければならない。イギリス人は、島国に住んでおり、ヨーロッパ最大の海軍を保有しているため、戦略爆撃について考えるだけの余力があった。第一に、イギリスに対して敵が打撃を加えることが可能な手段は航空戦力だけであった。そのため、戦間期を通じてブリテン諸島に対...

第二次世界大戦で日本海軍との戦いに勝利を収めたことで、米海軍は太平洋に盤石なプレゼンスを築き上げてきました。 しかし、中国が経済成長を続けるにつれて、海上戦力の増強に乗り出したことにより、太平洋の戦略環境は一変する危険があると認識されるようになります（中国の接近阻止／領域拒否（以下、A2/AD）に関しては過去の「 今さら聞けない中国軍の接近阻止／領域拒否（A2/AD） 」を参照）。 1990年代の段階から米国では太平洋に配備した戦力の態勢や運用の方針の再検討に着手していましたが、その検討作業の中で具体化された構想にエアシー・バトル（AirSea Battle）がありました。 今回は、このエアシー・バトルが中国軍のA2/ADにどのように対抗する構想であるかを説明した文献を紹介したいと思います。（普段の記事よりも少し長文であることを事前にご了承下さい） 論文情報 van Tol, Jan., Mark Gunzinger, Andrew Krepinevich, and Jim Thomas. 2010. AirSea Battle: A Point of Departure Operational Concept , Washington, D.C.: Center for Strategic and Budgetary Assessment. http://www. csbaonline.org/publications/2010/05/airsea-battle-concept/ (Accessed 2016 Feb. 16) なぜエアシー・バトルが必要なのか エアシー・バトル（AirSea Battle, ASB）構想は米国がアジア太平洋地域での影響力を保持し、中国による武力の行使を抑止することを目的とした教義のことです。 具体的な内容を理解するためには、戦略レベル、作戦レベル、戦術レベルに区別することが適当でしょう。 戦略レベルから見れば、これは西太平洋地域の米国の領土と同盟国、友好国を防衛し、かつ米軍の戦力投射能力を維持するための教義です。 中国軍が東アジア地域で米軍の戦力運用を妨害する能力を持つことになれば、米国の同盟国、友好国の間で米国の抑止力に対し疑いの眼が向けられるようになり、引いては米国から離れ、中国との関係を重...

1988年、レバノン南部に展開するイスラエル軍の前哨陣地。 レバノンでイスラエルが実施した作戦の一つに「ガラリヤの平和」という作戦があります。 ある研究者の言葉を借りれば、この作戦で戦われた航空戦は「第二次大戦以来、最も大規模にして、最も激しい空中戦」に発展し、最終的にイスラエル軍は航空優勢を獲得し、シリア軍を圧倒することができました。 今回は、この時の航空戦闘でイスラエル軍が決定的な勝利を収めることができた理由について説明したいと思います。 レバノン紛争の背景と重要性 事の発端となったのは1982年、イスラエルとレバノン国境に沿ってパレスチナ解放機構（以下、PLO）の砲撃とゲリラ活動が活発化していたことにありました。 イスラエルはPLOに対して武力による報復を行う準備があると警告しましたが、同年6月4日にテロリストによって駐英イスラエル大使が銃撃されると、イスラエル軍はその報復措置として6月6日にレバノンに展開するPLOの部隊を攻撃することを決定しました。こうして始められたのがガラリヤの平和作戦でした。 1982年レバノン紛争の状況図（独語）。 青色で示しているのがイスラエル軍、赤色がシリア軍、緑色がPLO、灰色が親イスラエル民兵の動き。 6月6日に攻勢が開始され、7日にはすでに南部地域を占領下に置いている。 北上するイスラエル軍の最右翼の前進をシリア軍が阻止しようと図り、ここから大規模な航空戦闘に発展した。 レバノン南部に侵攻したイスラエル軍は順調にPLOの部隊を撃破しながら北上し、レバノン南部を非武装化していきました。しかし、レバノン東部でイスラエル軍の進撃を阻止しようと図るシリア軍と戦闘となり、6月8日にはまず地上で大規模な機甲戦が始まり、航空優勢をめぐって上空でも戦闘機が航空戦を交えられました。 当時、シリア空軍に配備されていた機体はソビエトが開発したMiG-21やMiG-23戦闘機であり、イスラエル空軍ではアメリカが開発したF-15、F-16戦闘機が配備されていました。そのため、この航空戦の推移については米ソ両国も重大な関心を払って注目していたのです。 ベッカー高原の上空で戦われた航空戦 ベッカー高原はレバノン山脈とアンチレバノン山脈との間に位置する。 反イスラエル路線をとる武装勢力の拠点も多く政治的...

アメリカ軍は世界規模で作戦を展開するために、その兵力を9個の統合軍に編成しています。 それらの中でもアジア太平洋地域を担当するのはアメリカ太平洋軍（United States Pacific Command）であり、その中の航空戦力は太平洋空軍（Pacific Air Forces）の下に編成されています。 今回は、この太平洋空軍の観点でアジア太平洋地域における今後のアメリカ空軍の戦略を述べた論文を紹介してみたいと思います。 文献情報 Basham, Steven L., and Rouleau, Nelson D. 2015. "A Rebalance Strategy for Pacific Air Forces: Flight Plan to Runways and Relationships," Air & Space Power Journal , January-February, pp. 6-19.（http://www.airpower.maxwell.af.mil/article.asp?id=267） 太平洋空軍の後退配備 この論文では太平洋空軍は60年以上にわたって北東アジア地域でも特に日本と朝鮮に重点を置いた部隊配備を選択してきたが、今後は太平洋空軍の部隊をより広い観点から配備し直すことになるだろうとの方針が示されています（Basham and Rouleau 2015: 13）。 ただし、それは必ずしも主要運用基地（main operating bases, MOB）の新設を意味するわけではありません。「我が部隊の配備をアラスカ、ハワイ、グアムという戦略上の三角形に集中する」というのが新たな部隊配備の着眼とされています（Ibid.）。 このような配備に見直す理由として著者は二つの理由を挙げています。 第一に、アラスカ、ハワイ、グアムはアジア太平洋地域に米軍の部隊を展開させる上で最短距離を通過する上で重要な米国の領土であるため、第二にアラスカ、ハワイ、グアムはほとんどの通常兵器の射程の外に位置しており、防護が比較的容易であるためです（Ibid.）。 つまり、潜在的な敵対勢力である中国が有事の際にはアメリカの空軍基地を弾道ミサイル等の第一撃によって破壊し、東アジア地域に速やかに増...

空軍の戦術を語る上でジョン・ボイド（John R. Boyd）の研究を避けて通ることはできません。 現在でも各国の空軍においてボイドが確立した戦術理論が教育されていることを考えれば、その影響はどれほど大きなものであったのかが分かります。 今回は、ボイドの著作の要点を紹介し、空軍戦術の基本的な論点について概観してみたいと思います。 文献情報 Boyd, John R. 1964(1958). Aerial Attack Study , Rev. Maxwell: Air University Library. ボイドの軍歴は1945年に米陸軍に入隊したことに始まりますが、戦闘機の操縦士としてその能力を発揮するのは1951年に再入隊した後のことでした。 朝鮮戦争の航空戦でボイドはF-86の戦闘機の操縦士として実戦を経験し、後に配属された米空軍武器学校で教官として戦術の研究に着手します。 ボイドは操縦士として優れた能力を持っていただけでなく、それを理論として体系化する能力も兼ね備えており、今回紹介した『航空攻撃研究』はその研究成果をまとめたものでした。 ジョン・ボイド（1927－1997）は米国出身の研究者。 米空軍で戦闘機操縦士として朝鮮戦争での作戦に参加した経験を持つ。 その優れた研究成果は、その後の空軍戦術に大きな影響を与えた。 まずボイドは対航空戦の戦術には、戦闘機と爆撃機の交戦のための戦術と、戦闘機と戦闘機の交戦のための戦術、という二つの異なる局面があると考えました。 戦闘機と爆撃機が戦う場合、機動力に優れた戦闘機がいかに爆撃機という目標を効果的に攻撃するのかが戦術の問題となります。 しかし、戦闘機と戦闘機が戦うとなると、互いに相手を攻撃するため積極的に機動するため、より詳細な戦術の分析が必要となります。 つまり、ボイドは空軍の戦術を研究を始める上で、非機動性の目標に対する攻撃と、機動性の目標に対する攻撃という二分法で考えることから始めたのです。 一般に空軍士官たちは敵機の背後に自機を占位させることこそが、戦術の最も重要な要素であることを既に知っていました。 ボイドもその有名な原則を自らの考察に取り入れていますが、そこから発展させてボイドは戦闘機の操縦士にとって爆撃機を攻撃する場合と戦闘機を攻撃する場合では...

一般的に思い描かれる航空作戦のイメージは、空中で敏速に機動しながら戦う航空機の戦闘です。しかし、より大局から見れば航空作戦は空中で戦われる前の段階、つまり地上で航空機が補給・整備を受ける段階から始まっていると言えます。 今回は、航空作戦でもあまり目立たない後方支援に関する教義について考察した研究成果を紹介したいと思います。 文献情報 Reynolds, Dennis L. 1989. Combat Support Doctrine: Guidance or Hinderance? Research Report, Maxwell: Air War College. この研究で展開された著者の議論の出発点になるのは、1985年に米空軍が初めて兵站、特に後方支援に関する包括的な教義を明らかにした教範『空軍教範1－10：後方支援教義（Air Force Manual 1-10: Combat Support Doctrine）』です。 そもそも教義とは軍隊の作戦の基礎的原則であり、したがって平時における教育訓練の内容を定める基準としての性格もあります。 したがって、『後方支援教義』は、空軍として戦闘力を創出し、それを維持する方法に関する教義として非常に幅広い活動に適用されることが想定されています。 この教範の内容を少しだけ取り上げて紹介すると、例えば航空戦力に対する後方支援の原則として以下のものが列挙されています。 即ち、目標の原則、リーダーシップの原則、効率の原則、障害／摩擦の原則、均衡の原則、統制の原則、柔軟の原則、調整の原則です（Reynold 1989: 16）。 著者はこれらの原則は確かに兵站の研究で一般的に受け入れられている原則ともよく一致しているとしながらも、航空作戦における兵站の特性が十分に考慮されたものとは言えないと批判しています。特にいくつかの原則に関しては明確に抹消されるべき原則である、とさえ述べています（Reynold 1989: 30）。 この理由を説明するために著者は、当時の米軍が想定する主戦場がどこであるかを思い出す必要があることを指摘しています。 つまり、ワルシャワ条約機構軍と北大西洋条約機構軍が対峙するヨーロッパ地域こそが米空軍の考える戦域であり、ここで戦争が開始されるとソ連は第一撃をもって最...

今回は現代の航空戦略の基礎を築いたイタリアの軍人、ドゥーエの著作『制空』の一部を紹介したいと思います。 ちょうど第一次世界大戦の経験から航空機の軍事的価値が認められ始めた時期において提出されたドゥーエの航空戦略の理論は画期的なものでした。 それは陸軍や海軍の一部隊として航空戦力を置くだけではなく、航空戦力それ自体の長所を発揮するためには、独立した空軍が必要であることを主張するものだったためです。 ドゥーエの説によれば、空軍を運用する際の戦略上の基本原理は次のように定められています。 「攻撃による物理的、精神的な効果は攻撃の場所と時期とを集中させたときに最大となる」 ここから、ドゥーエは航空戦力を陸海軍に分離して運用するのではなく、独立した空軍として集合して運用するべきという原則を導いています。 なぜ、空軍は集中して運用されなければならないのか、という疑問について答えるためにはドゥーエの考える航空作戦の仕組みを理解しておく必要があります。 ドゥーエは航空作戦の計画方法について次のように説明しています。 「直径500メートルの地域を破壊することができる爆撃部隊を50個保有する空軍は1回の飛行で居住地域、倉庫、鉄道センター、工場、その他の50個の敵の目標を完全に破壊することができる。  空軍が集中して行動できる範囲が決定すれば、この領域にある目標を分析する。最大効果を得る原則に従って、この地域をそれぞれに50の目標を含む破壊地域に分割する。  例えば10個の破壊地域に分割することができたとすれば、それは敵の領域にある全ての目標の破壊に10日間の作戦が必要であることを意味する。次に破壊地域の攻撃順序を決定する」 ここでも説明されている通り、ドゥーエは航空作戦の最も重要な部分は我の航空優勢を確保することを通じて、敵地の重要な施設を爆撃部隊で攻撃することであると考えていました。 彼我の爆撃部隊が敵の地上目標に投下できる爆弾の総量が等しく、また彼我の軍事拠点を破壊するために同程度の爆撃効果が必要であるならば、その航空作戦の成否を分けるのは、どちらが先んじて敵の軍事施設や重要拠点を破壊するかどうかということになります。 ドゥーエは一刻を争う航空作戦において航空戦力が分割されていると、敵地を攻撃するための運用で致...