安全保障学を学ぶ

ある国家の軍事 ドクトリン を知ることができれば、その内容からさまざまな事柄が読み取れるようになります。その国がどのような地理的環境にあるのか、何を脅威として認識しているのか、政府の政策をどのように軍事的に実現しようとしているのか。これらはいずれも軍事ドクトリンの内容に反映される事項です。 今回は、軍事ドクトリンを研究する意義をさらに掘り下げて説明するために、政治学者バリー・ポーゼンの古典的研究『軍事ドクトリンの源泉（The Sources of Military Doctrine）』（1984）の一部内容を紹介したいと思います。 軍事ドクトリンと軍拡競争のリスク ポーゼンの見解によれば、軍事ドクトリンが重要な意味を持つ理由の一つは、戦争のリスクがそこから読み取れるためです。 ポーゼンはあらゆる軍事ドクトリンには攻勢、防勢のいずれかの傾向があるとした上で、攻勢志向のドクトリンを採用する国が増加することは、軍拡競争のリスクを高めると指摘しています。 「攻勢的な軍事ドクトリンは二つの方法で軍拡競争を加速させる。第一に、攻勢ドクトリンの要諦は迅速に、安価に、そして有効に第一撃で戦争を終わらせることができることである。したがって、国家は大規模な資源をもって第一撃能力を支援するだろう。第二に、攻勢的なドクトリンは防勢に対する攻勢の優越を確信していることを示唆している。そのため、各国は互いに軍事力の増強によって大いに脅かされていると感じ、強烈な反応を示す」（Posen, 1984: 18） これはアメリカの政治学者ロバート・ジャーヴィスが論じた安全保障のジレンマ（security dilemma）で想定されているものと同じ状況です。 攻撃的ドクトリンを採用する国は、その戦略上の成功を第一撃に大きく依存することになるため、より有利な態勢で短期決戦に持ち込めるように、少しでも仮想敵国よりも大きな軍備を整備しようとするだけでなく、より早く作戦の準備を整えようとします。 つまり、軍事ドクトリンの内容によって国際関係を律する勢力均衡はますます不安定になり、それだけ軍拡競争が起こりやすくなると考えられます。 これは防勢、抑止を重視するドクトリンを採用する国では起こりにくい現象とされていますが、その最大の理由はこうしたドクトリンは必然的に長期にわたる動員を想定...

冷戦期に米陸軍ではヨーロッパ正面での対ソ作戦を想定し、アクティブ・ディフェンス（Active Defense）からエアランド・バトル（AirLand Battle）にドクトリンが変更された歴史的経緯があります。 それは米陸軍がソ連軍に対して劣勢だったためだとか、ソ連軍のドクトリンに対抗するという観点から説明されることが一般的でしょう。 しかし、エアランド・バトルについては異なる視点から評価する議論もあり、そこではベトナム戦争で政府の首脳部が前線の指揮所の決定に過剰に介入する傾向をドクトリンとして是正する意味合いがあったのではないかと指摘されています。 今回は、作戦術の観点から1980年代の米陸軍のドクトリンの発達過程について考察した研究の要点を取り上げて紹介したいと思います。 文献情報 北川敬三「安全保障研究としての「作戦術」―その意義と必要性」『国際安全保障』2017年、44巻4号、93-109頁 なぜ作戦術の問題が重要なのか 作戦術（operational art）という概念は、後述するようにもともとソ連軍で発展したものであり、大規模な野戦軍による統合的、独立的な作戦行動を準備または遂行するための理論と実践を取り扱うものと定義され、戦略と戦術の中間に位置付けられてきました。 本来、戦略は政治的目的を達成するために軍事的手段を運用する計画や方策を定めるものであり、戦術は戦闘で任務を遂行するために戦闘力を運用する方法を定めるものです。 その中間に作戦という領域を置いて、一定の自律性、独立性を持たせることができれば、戦略と戦術の連絡調整を迅速化し、より動態的、機動的な戦力運用が可能になることが期待されます。 西側では1980年代に入ってから研究が活発になり、軍事理論の一領域を構成するまでに発展したのですが、その理由は軍事専門的な観点だけで把握すべきではないと著者は考えました。 「1980年代以降、「作戦術」は英米を中心とした軍事組織における革新運動の一環として盛んになり、一般の研究者における研究も盛んになっている。これまでの研究の蓄積により、「作戦術」は軍事理論の一つの分野として認識されている。すなわち、「作戦術」は軍事専門家のみが研究し、軍が実践する領域ではなく、軍事を包含した広範囲の安全保障研究の中で考えられるものとなってい...

米国防総省には内部の人間でないと通用しない専門用語がたくさんあるのですが、「突入作戦のための統合作戦（Joint Concept for Entry Operation 以下、JCEO）」もその一つかもしれません。 これは旧エアシー・バトル（現在JAM-GCに名称変更）に並ぶ米軍の中心的な作戦構想として策定された構想ですが、エアシー・バトルに比べて議論されることがあまりありません。 しかし、その内容は米軍の世界戦略、特に勢力投射能力の確保に深くかかわっており、米軍の軍事上の課題を理解する上でも理解する必要があります。 今回は、統合参謀本部から出された教範の内容に沿って、JCEOの内容について簡単に紹介し、米軍にとってどのような重要性があるのかを考察したいと思います。 JCEOの構想とその特徴 まずJCEOの基本概念である突入作戦（entry operation）とは何のことなのでしょうか。 米軍の定義では次のように定められています。 「突入作戦：定められた任務を遂行するために、海上から、もしくは空中を通じて外国の領土に対し、部隊を投入すると同時に展開すること」（Joint Chiefs Of Staff 2014: 2） こうした突入作戦を実施する狙いはその時々の状況によってさまざまです。 例えば海洋や宇宙といったグローバル・コモンズ（global commons）と呼ばれる領域での接近・機動に対する脅威を撃破すること、限定的な期間にわたる任務を遂行すること、さらには拠点を確立することが目的として考察されており、すべての場合において外国の領域に侵攻することが一貫して目指されています（Ibid.）。 したがって、JCEOは突入作戦を遂行する方法を示した作戦構想であり、特に陸海空各作戦能力を組み合わせることを重視しています。 注目すべき点は、米軍がこの作戦構想を接近阻止・領域拒否（A2/AD）への対応として検討しているということであり、より厳密には敵国領土のすぐ近くで受ける領域拒否の問題への対応策として位置付けられていることです（Ibid.: 2）。 しかし、軍事的観点から見て、このような作戦が果たして実行可能かどうかについては、疑問が持たれるところです。 第一次世界大戦の事例を参考に 1918年4月23日に実...

本来なら暴動は警察学の研究テーマであって、軍事学の研究テーマにはそぐわないと感じられる読者もいるかもしれません。 しかし、世界の発展途上国で実施されている不正規戦争の事例を調べてみると、暴動がゲリラ戦を補完する戦術として利用されることもあり、一概に暴動は警察力で鎮圧すればよいと片づけるわけにはいかない場合があります。 これは米軍のように外国で占領地の治安維持に当たる場合があれば、なおさらです。 今回は、暴動を鎮圧する方法を戦術の観点から考察した論文を取り上げ、その要点を紹介したいと思います。 論文情報 Stanton, Martin N. "Riot Control for the 1990s," Infantry , Vol. 86, No. 1(January-February 1996), pp. 22-9. 不正規戦争の一環としての暴動 この研究の目的は、米軍の暴動鎮圧ドクトリンを見直すことにあるのですが、著者は特に発展途上国に進駐した米軍部隊が暴徒の対処に当たるという状況を想定していました。 この研究が発表された当時は1990年代、つまりポスト冷戦の時代であり、発展途上国に米軍部隊が派遣され、現地の暴動を鎮圧する任務を数多くこなさなければなりませんでした（Stanton 1996: 22）。 著者は1990年代前半の米軍の戦闘経験に基づき、発展途上国の暴動は事実上のゲリラ戦として側面があったとして、次のように論じています（Ibid.: 23）。 「例えばソマリアにおいては、兵士は戦闘員（gunman）と対決するのと同時に、投石や手にしたもので打撃を加える群衆とも対決した。射撃を加える戦闘員を捕獲するため、部隊が暴動を起こすソマリ族を圧迫し、打撃する場面が何度も生じた。同じ暴動に致死的な暴力と非致死的な暴力を組み合わせて用いたことが、反応をより複雑なものにしてしまった」（Ibid.） つまり、治安維持部隊を襲撃する暴徒は意図的に女性や子供を捲き込むことによって、武装している戦闘員の安全を確保する場合があり、暴動鎮圧をより困難にする可能性があるということです。 治安維持部隊にとって、このような暴徒から戦闘員だけを見つけて捕獲することは極めて困難なことですが、もし暴徒の接近を無制限に許せば部隊に...

ソ連の軍人として有名な ミハイル・トゥハチェフスキー（Mikhail Tukhachevsky 1893-1937） ですが、彼は今日の軍事学のトレンドにも影響を与えた研究者の一人としても知られています。 1937年に粛清されてしまいましたが、当時のソ連軍の近代化に尽力した功労者であり、戦後のスターリン批判で名誉回復されています。 今回は、トゥハチェフスキーの生涯を簡単に紹介した上で、彼が構想した縦深戦闘の概念について紹介したいと思います。 文献情報 McPadden, Christopher P. 2006.  Mikhail Nikolayevich Tukhachevsky (1893-1937): Practitioner and Theorist of War . The Land Warfare Papers, No. 56W August. Arlington: The Institute of Land Warfare. トゥハチェフスキーはどのような軍人だったか 1935年に元帥に昇進したトゥハチェフスキー（左下）。その右にヴォロシーロフ、エゴロフ、後列左からブジョーンヌイ、ブリュヘルがいる。 もともとトゥハチェフスキーは元地主で没落した貴族の家に第4子として生まれ、経済的に厳しい生活を送っていたのですが、1909年に陸軍幼年学校に入学してからその才能を開花させていきます（McPadden 2006: 3）。 学校でトゥハチェフスキーは優れた成績を収め、1912年に入学した士官学校でも1914年の卒業時に歴代卒業生の最優秀成績保持者として記録されたほどでした（Ibid.）。 卒業した年に勃発した第一次世界大戦ではロシア軍の士官として従軍し、ドイツ軍の捕虜となってしまいますが、捕虜収容所から脱走することに成功し、1917年にロシアに帰国します（Ibid.）。 ところが、当時すでにロシア革命が進行中であったため、トゥハチェフスキーが軍に戻れる政治状況ではありませんでした。 そこでトゥハチェフスキーはトロツキーと接触を持ち、1918年にモスクワ防衛を担当する軍事委員に任命されます。それから彼はロシア内戦で軍司令官として多くの功績を上げることになり、レーニンからも高く評価されることになりました（Ibid.:...

各国の軍隊はそれぞれ自らの得意とする兵力運用の方法を持っています。 それは教義（ドクトリン）と呼ばれており、部隊の編制、武器の性能のような有形の戦力要素だけでなく、戦略・作戦・戦術の概念という無形の戦力要素にも影響を及ぼしています。 今回は、こうした教義の概念を改めて理解するために、歴史的アプローチを用いた研究を取り上げて、その内容を紹介したいと思います。 文献情報 Jay Luvaas. "Some vagrant thoughts on doctrine," Military Review , March 1986, LXVI, No. 2, pp. 56-60. 軍事用語としての教義の定義 軍事用語として教義（doctrine）という言葉が使われ始めたのは、20世紀後半以降のことだと言われています。 第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけての米軍の軍事辞典や公式の定義に教義という言葉を見出すことはできません（Luvaas 1986: 56）。 米国の軍事辞典に初めて教義という用語が収められるのは1950年版のことであり、そこでは次のように説明されています。 「（教義とは）ある問題に対して、経験を通じて、もしくは理論により発展してきた原則や方針を集めたものである。採用可能な最善の考え方を表しており、それを実行することを示唆し、また方向付けるが、拘束するものではない。本質的に教義は理性によって定義できる真理、事実、理論を教えるものであり、それは基本的に正しいものとして教えられ、また受け入れられるべきである」（Ibid.） ここで述べられている通り、教義とは軍隊で教育訓練の大前提とされる知識体系として理解することができます。 つまり、教義というものは現代の経営学の用語で言うところの知識管理の手法の一つであり、知識の標準化の産物だと言うこともできるでしょう。 教義そのものを発明したフリードリヒ二世 Anton Graff（1781）Portrait of Friedrich II 古来から軍隊では蓄積された経験に変換し、それを後の世代に継承する取り組みが行われてきましたが、それは暗黙知のまま継承されることが少なくなく、形式知として客観的に管理されていませんでした。 より近代的な...

ソ連の戦略を研究することは、冷戦の経過を理解する上で非常に重要な課題として位置付けることができます。 一般的にソ連は得体のしれない超大国として捉えられることも多く、日本においては漠然とした脅威という印象を持たれがちですが、このような見方はソ連の実際の行動や意図を説明する上でほとんど役に立ちません。より重要なことは、冷戦期におけるソ連がその時々の内外の情勢の変化を踏まえて戦略を選択してきたということであり、その変化を捉えることができれば、冷戦期におけるソ連の理解をさらに深めることができるということです。 今回は、冷戦期においてソ連がどのような戦略を持っていたのかを長期的な観点から把握し、その変化について解説を試みた論文を取り上げ、その要点を紹介したいと思います。 文献情報 橋野健二「ソ連の軍事ドクトリンと軍事戦略の変遷」佐藤誠三郎編『東西関係の戦略論的分析』第2章、日本国際問題研究所、1990年、36-74頁 スターリンの戦略思想の特徴 ヨシフ・スターリン、ソ連の第2代最高指導者 戦後のソ連の戦略は、まずヨシフ・スターリン（Joseph Stalin, 1878-1953）の戦略思想に沿って基礎付けられていました。スターリンの戦略思想の特徴としては、（１）銃後の安定、（２）軍の士気、（３）師団の量と質、（４）軍の装備、（５）軍司令官の組織能力、以上の5点を戦争の勝敗を決める「恒常的要因」として重視していたことや、電撃戦の奇襲効果を重視しない傾向があったと著者は紹介しています（同上、38頁）。 しかし、その本質的要素を広い視点で捉えれば、それは当初は防勢作戦を基本としながらも、やがては攻勢に移転し、最終的に敵国を徹底的に殲滅するために逆侵攻を仕掛けるという戦略でした。このような考え方の背景に、マルクス・レーニン主義の思想があったとして次のように説明されています。 「これは平時の対戦準備としては防勢の戦略であるが、いったん敵に攻撃され、戦争状態に入れば、初期の防勢を攻勢に転じ、最終的には昔の領土まで攻め入って、敵をその領土でせん滅するというものであった。この戦略の裏付けとしてスターリンは、資本主義が存在している限り、戦争は不可避であり、社会主義と資本主義との戦争においては必ず資本主義側が敗北、滅亡し、社会主義側が勝利するというマルクス...

現在、自衛隊では水陸機動団の創設や、有事における民間の輸送船の活用などの取り組みが進められています。これら取り組みを通じて自衛隊が目指しているのは、島嶼防衛に必要な水陸両用作戦（amphibious operation）能力を構築することなのですが、戦前においても日本で水陸両用作戦の研究が活発だった時期がありました。 今回は、第二次世界大戦以前に日本軍が水陸両用作戦の能力をどのように発展させてきたのかを検討した研究論文を取り上げ、その内容の一部を紹介したいと思います。 文献情報 二宮充史「日本軍の渡洋上陸作戦―水陸両用戦争の視点からの再評価」『海幹校戦略研究』2016年7月（6・1）、97-125頁 イギリス軍の強襲上陸の問題点 第一次世界大戦のガリポリの戦い（1915年）は、イギリス軍が採用する強襲上陸の方法に限界があることを示す事例であり、日本軍でも従来の水陸両用作戦の考え方を見直す契機となった。 そもそも日本軍の水陸両用作戦といっても、大陸方面で戦うことが多かった日本軍に果たして水陸両用作戦の概念が存在したのかという疑問が出てくるでしょう。 この疑問に対して著者は、日本軍が水陸両用作戦という用語を用いることはなかったものの、実際にはその重要性を認識しており、明治から昭和までの戦闘経験を通じて独自の発展を遂げてきたことを明らかにしています（二宮、99頁）。 著者によれば、日本軍が水陸両用作戦の研究に着手したのは、日清戦争、日露戦争で日本軍が先遣部隊を船舶輸送で朝鮮へ派遣してからのことでした。ただ、当時の船舶輸送は日本海軍ではなく日本陸軍の責任で実施されていたため、陸上戦力と海上戦力が統合運用されていたというわけではありませんでした（同上、100頁）。 これは明治期の日本軍がイギリス軍の教義の影響を受けていたためであると著者は論じています。 当時、イギリス軍の着上陸要領としては、第一段階では地上部隊は海上部隊によって護衛された徴用商船によって輸送され、第二段階では上陸地点において軍艦の支援を受けながら海軍の海兵隊がまず強襲上陸し、第三段階では橋頭保が確保されると地上部隊の人員や装備が揚陸され、最後に戦闘の準備を整えた後に展開していく、というものでした（同上）。 「日本軍の日清・日露戦争の上陸要領は、この英国式に類似し、英...

軍事学の文献では戦力をいかに運用するのかという問題を考えるために、戦略、作戦、戦術という3種類の分析レベルを設定することがあります。 こうすることで、個々の中隊や艦艇といった小規模な戦力の運用に関する問題と、師団や艦隊といった大規模な戦力の運用に関する問題を、うまく区別して取り扱うことができるのです。 今回は、1980年代において戦略と戦術の中間に位置付けられる作戦という分析レベルが注目された際に発表された機動に関する研究を取り上げ、その内容を紹介したいと思います。 文献情報 Franz, Wallace P. 1983. "Maneuver: The Dynamic Element of Combat," Military Review , Vol. LXIII, No. 5, pp. 2-12. 作戦レベルにおける機動の重要性 1983年、パレードに参加するソ連軍の戦車T-72。 当時、ソ連軍はNATOの防衛線を縦深突破するために高い機動力を重視する傾向があったため、西側ではそのような教義に対抗可能な防衛態勢がどのようなものであるべきか議論されていた。 1982年8月20日、米陸軍では5年ぶりに「野戦教範100-5（Field Manual 100-5）」が改訂され、その内容に大きな注目を集めていました。 当時の政治情勢として、ロナルド・レーガン大統領の下で米国の対ソ政策が見直されていた時期であり、ヨーロッパにおけるNATOの通常戦力がWPのそれを規模で下回っていることが戦略上の課題となっていました。こうした情勢の中で米陸軍が教範の見直しを通じて教義に再検討を加えることには、大きな意義があったのです。 著者がこの論文の冒頭で最初に注目しているのも、新たに定められた野戦教範の内容なのですが、特に注目したのは従来の教範で明示的に定義されてこなかった「作戦」という概念を戦略と戦術の中間にはっきりと位置付けたことでした（Franz 1982: 3）。 この改訂を著者は支持していますが、その理由として戦略と戦術を結び付けるために、作戦が理論的にも、実践的にも重要な役割を担っていると考えているためです。 その重要性は、戦争で部隊に機動を行わせる際に顕著になります。大規模な部隊による戦略機動から、小規模な部隊による...

諸兵科連合（combined arms maneuver）とは、任務を遂行するために、兵科・職種の区別を超えて味方の戦闘力を斉一的、同時的、総合的に発揮することをいいます。現在の自衛隊では諸職種連合と呼ばれますが、指揮、近接戦闘、火力戦闘、対空戦闘、戦闘支援、後方支援の機能を兼備して、各職種の部隊の能力を有機的に総合発揮することであると考えられています。 今回は、諸兵科連合部隊の理解を深めるため、米陸軍における諸兵科連合大隊（Combined Arms Battalion）の編成と運用について説明したいと思います。 諸兵科連合大隊の編成 諸兵科連合大隊の組織的特徴について米陸軍の教範では次のように述べられています。 「諸兵科連合大隊の指揮官は通常、大隊の任務を遂行するため、隷下の中隊を機甲部隊と歩兵部隊を混成した戦闘団として編制する。この中隊戦闘団は戦車、ブラッドレー戦闘車、歩兵、支援部隊を含む隷下部隊の相乗効果を増大させる効率性を持った組織である。これらの部隊は幅広い種類の能力を保持するが、多数の脆弱性を持ってもいる。諸兵科連合部隊として中隊戦闘団の効率的運用は戦闘団の隷下部隊の戦力を増大させ、その一方で各々の限界を最小限にするものである」（ATP 3-90.5: 1-9） つまり、諸兵科連合大隊の指揮官は大隊長という地位にもかかわらず、それぞれの兵科の専門的領域を超えて複数の兵科の利害得失を組み合わせるという能力がなければなりません。米陸軍の諸兵科連合大隊の指揮官の場合、歩兵と戦車を連携させる方法について高度な運用が求められるのです。 諸兵科連合大隊の任務組織は極めて柔軟性が重視されており、大隊本部の下で機械化歩兵中隊と戦車中隊が置かれているため、任務に応じて柔軟に必要な戦闘力を発揮できるように考慮されています。 諸兵科連合大隊における歩兵中隊の編成。 中隊本部に機械化歩兵小隊3個で構成されている。（Ibid.: 1-10） 諸兵科連合大隊における戦車中隊の編成。 中隊本部に戦車小隊3個で編成されている。（Ibid.） 諸兵科連合大隊における本部中隊の編成。 大隊の斥候小隊、迫撃砲小隊、衛生小隊、通信班、狙撃班は本部中隊の下に置かれている。 （Ibid.: 1-11） 諸兵科連合大隊で特徴なのは、通常なら歩兵部...

戦闘で任務を遂行するためには、その部隊の能力が適時適所で発揮できるように配置されていなければなりません。戦術学の研究では、戦場で部隊を配置する方法を戦闘陣（combat formation）として区別します。これは戦術を理解する上で非常に重要なポイントであり、さまざまな戦史を理解する手がかりともなる論点です。 今回は米軍の教範で示された分類方法に基づいて、その代表的な戦闘陣のいくつかを紹介することにし、その利害得失について一般的に説明してみたいと思います。 なぜ戦闘陣は重要なのか 戦闘陣の適否は任務、敵情、地形によってさまざまな仕方で変化してくる。 特に地形は選択可能な戦闘陣を直ちに規定する要因であり、起伏が険しく、また視界が狭まるほど、部隊を統制しにくくなる傾向が生じてくる。さまざまな状況に即した戦闘陣を使い分けることができることは戦術能力の重要な要素である。 戦術は戦闘において任務を遂行するための部隊の行動を規定するものですが、戦場のどこに部隊を配置するのかという問題は非常に重要です。 「戦闘陣は上級指揮官の企図及び任務に適応した態勢を保ちながら戦場で部隊が移動することを可能にするものである。部隊は攻撃が進展する間に複数の戦闘陣に展開することができるが、それぞれの陣形には利点と欠点がある。また、その特定の状況を考慮しながら、戦闘陣を構成する隷下の部隊も各々で戦闘陣を展開できる」（FM 3-90-1: 1.26） 例えば、ある師団が攻撃、前進する場合でも、漫然と手持ちの部隊を戦場で横一列に展開させることは危険です。 そのような陣形を形成すると、戦闘正面が増大して両翼が過剰に離れてしまいます。また戦闘が始まってから敵が味方の一翼に戦力を集中させてきても、味方の部隊は第一線に展開して交戦中となるため、増援として用いれる部隊がない状態になります。 敵の動向をいち早く察知するための前衛や側衛、後衛を区分し、その上で部隊の大部分を主隊として温存しておかなければなりません。しかし、その組み合わせ方も任務、敵情、地形によってさまざまに変化するため、一概にこの陣形が最良ということはありません。それゆえ、歴史を通じて国力国情に応じた戦術を具体化する戦闘陣の研究が重ねられてきました。 日本語の文献で戦闘陣の意義を述べたものはあまり見られませんが...