安全保障学を学ぶ

フランス革命は政治史において画期的な事件でしたが、外交史の観点から見ても興味深い動きがありました。 それは従来のヨーロッパ列強の宮廷を通じて実施される外交、いわゆる宮廷外交の慣習から脱却し、新たな外交的慣習を確立しようとする動きです。 今回は、フランス革命が外交に与えた影響を考察した研究論文を取り上げ、その影響がフランスの対外政策にどのような問題をもたらしたのかを考えてみたいと思います。 文献情報 Frey, Linda, and Marsha Frey. 1993. "The Reign of the Charlatans Is Over": The French Revolutionary Attack on Diplomatic Practice,  The Journal of Modern History , 65(4): 706-744. フランス革命からフランス革命戦争へ 1789年、フランス革命が勃発し、国民議会が権力を掌握すると、それまで封建的特権を享受してきた貴族は相次いで亡命しました。 この亡命貴族は国外でヨーロッパ各国の君主に働き掛け、フランスに対する武力攻撃を促し、またフランス国内でも権力闘争で優位に立つために戦争を利用しようとする政治的思惑があったため、1792年にはオーストリアに対してフランスが宣戦を布告するに至りました。 著者らが注目しているのは、この戦争が勃発してからフランスが進めようとした外交の手法です。開戦の翌年に当たる1793年、フランス国王のルイ十六世が国家の安全を侵犯した容疑などで死刑に処されるのですが、この措置はヨーロッパ諸国の革命に対する敵意を強化し、フランスを外交的に孤立させることになりました。 イギリス、オーストリア、プロイセン、スペイン、オランダなどを同時に敵に回して戦わなければならなくなったのです。 フランスは狭まる包囲網を打ち破るため、東方ではプロイセン軍に南方ではスペイン軍を撃破し、ようやく講和を結ぶことに成功したのですが、著者はその年の1795年にスペインでフランスの外交官が事件を起こしたことを取り上げました。 それはマドリードに派遣されたフランスの外交官のマンゴリット（Michel Ange Bernard Mangourit, 1752-182...

長らく海軍の戦略研究では作戦行動として攻勢が防勢よりも優れている、または有利であるなどと論じられてきました。 このような議論が出されてきたのは、海上作戦が陸上作戦のように地形、地物を戦闘で利用できる程度が小さく、防御の優位が相対的に小さくなると考えられてきたためです。 しかし、だからといって無暗に攻勢の戦略を採用し、無条件に敵艦隊の撃滅を目指すというわけにもいきません。より現実的な案は、海上作戦の特性を踏まえた合理的な防勢戦略を見つけることであり、海軍の戦略を研究していた マハン も海上封鎖の重要性を論じたことがあります。今回は、この説を紹介したいと思います。 19世紀におけるイギリス海軍の戦略問題 アルフレッド・セイヤー・マハン（1840年9月27日 - 1914年12月1日）米海軍士官であり、退役後は著述家として海軍戦略に関する著作、論文を書き残した。 近代海軍の戦略思想において大きな影響を及ぼしたマハンですが、彼は戦略原則として戦力集中を重視したことで知られています。 つまり、敵に対しては基本的に攻勢をとるべきであり、適時適所に戦力を集中し、有利な条件で決戦を挑み、これを撃滅することによって制海権（the command of the sea）を確立すべきという思想を持っていました。 しかし、マハンは無条件にそのような構想が可能だと論じていたわけではなく、こうした原則の適用の仕方は状況によって変わるとも考えていました。 実際、マハンが海軍戦略の研究で参照しているイギリス海軍の歴史を見ても、敵国に対して常に攻勢をとれたわけではなく、むしろ防勢の姿勢で作戦を遂行した事例が多くあり、それにもかかわらず成功を収めています。 マハンはそのような事例の一つとして、ナポレオン戦争が起きた19世紀初頭のイギリス海軍の対フランス戦略に注目しています。 当時、イギリスは海上勢力でフランスに対して優勢でしたが、世界各地に伸びるシーレーン防衛のため、イギリス海軍として戦力集中が思うようにできない状況があり、対フランス戦でも防勢作戦を強いられていたのです。 「つまり英国側にとっては、参戦理由がなんであれ、かの戦争は防御作戦であったこと、またフランス側は、戦力劣勢の海軍を擁していながら、攻勢の利を得ていたということです。フランス海岸沖の英国艦...

フランス革命戦争・ナポレオン戦争を通じて ナポレオン が選んでいた戦略には強い一貫性があり、ある意味ではワンパターンなものだったとも言えるでしょう。 しかし、その戦略によってナポレオンはヨーロッパ大陸の大部分を手中に収めることができたことも歴史的事実として受け止めなければなりません。 今回は、研究者のチャンドラー（David Chandler）が打ち出したナポレオンの戦略思想に関する解釈を紹介するため、彼が定式化したナポレオンの戦略思想を支配する五原則について考察してみたいと思います。 ナポレオンの戦略思想の基本 ナポレオン・ボナパルト（Napoléon Bonaparte） フランスの陸軍軍人、後に皇帝に即位し、1804年から1815年までのナポレオン戦争ではヨーロッパ各地で自ら軍を指揮して戦った。彼の戦略は19世紀以降の軍事学で最も詳細に研究され、軍事思想に与えた影響は20世紀にまで及んだ。 ナポレオンが書き残した有名な軍事箴言の一つに「戦略とは、時間と空間を活用する技術である」というものがあります。 この言葉からも分かるように、ナポレオンはあらゆる戦略問題を一定な形式に落とし込んだ上で解決するという傾向がありました。 チャンドラーはナポレオンが選択した戦略機動に明確なパターンがあったとして、次のように論じています。 「それ〔戦略〕は戦争または戦役の最初から最後に至るまでの移動の計画と実施によって成り立っている。これまでにも見てきたように、ナポレオンは戦闘が戦略計画において欠かすことができない要素であると主張していた。成功を収めた全ての戦役は、接敵機動、戦闘、そして最後に追撃・戦果拡張という3つの段階に区別されていた」（Chandler 2009: 162） このように定式化されたナポレオンの戦略において「戦闘」が必須の要素だったと指摘されていることは大きな意味を持っていました。 当時のヨーロッパでは基本的に戦闘を避けることがよい戦略であるという思想が根強く残っており、必要に迫られない限り戦闘は望ましくないと考えられていたためです。 ナポレオンの戦略思想は、そうした当時の通念に挑戦するものだったと言えるでしょう。 ナポレオンの戦略を理解するための5つのポイント ナポレオンが使用した戦略を図上で...

18世紀のフランスでは、軍人が主体となって軍事学の議論が活発に行われ、そのいくつかの成果は19世紀の戦略や戦術に大きな影響を与えたとされています。 例えば、歴史学者マイケル・ハワードは、ヨーロッパの軍事史を総括する中で、18世紀に見られた戦術をめぐる革新に着目し、それらを「ナポレオン革命」というタイトルの下で考察しています。歴史的影響が大きかったということが、このタイトルからも示されています。 今回は、このハワードの学説に沿って、18世紀のフランスにおける軍事学の研究動向を中心に紹介し、その歴史的意義について考えてみたいと思います。 １、軍の師団への分割 ピエール・ド・ブルセ（1700 – 1780） イタリア北部出身のフランス陸軍軍人、山岳戦の研究で知られている。 ハワードの見解によると、ヨーロッパの陸軍が師団のような部隊編制を採用し始めるのは17世紀の末からだとされており、18世紀の中頃には主力から独立して行動する分遣隊を用いることがますます一般的になっていました。 しかし、このような方法が軍事理論として裏付けられるのは、18世紀の後半にフランスの将軍ピエール・ド・ブルセが発表した『山岳戦の原則』（1775年）が発表されてからのことだったとハワードは述べています。 「遠隔の分遣隊をともない一つの塊となって運動する軍の代わりに、ブルセは、『山地戦の原則』の中で、軍隊を、すべての兵種から成る自律的「師団」に分けることを提案した。各師団は、おのおのの前進路に沿い運動し、相互に支援するが、おのおの持続した運動をする能力を持つ。このことは、はるかに速い運動速度ばかりでなく、新しい柔軟な機動性を可能にした」（ハワード、131-2頁） 現代の陸軍で当たり前のように採用されている師団編制ですが、これが普及する以前では、司令官は全ての兵力を軍としてまとめながら行進する必要があり、鈍重で統制しにくいだけでなく、警戒可能な範囲も限られていたのです。 軍を師団に分割することができたからこそ、それぞれの部隊にそれぞれの道路を割り当て、迅速に行進し、必要があれば独立した戦闘部隊として行動することもできたのです。 ２、自在に行動できる散兵 主力から離れて行動する部隊が増加してくると、その行進の途中で小規模な敵部隊に遭遇するような場面も増えてき...

1783年、アメリカは長い戦いの末にイギリスから独立を勝ち取りましたが、戦後にフランスと結んだ防衛同盟が残っていました。 この条約は直ちにアメリカの国益を害するものではありませんでしたが、ヨーロッパ大陸の戦争にアメリカが巻き込まれる危険があるとも考えられました。 その懸念は1789年のフランス革命戦争によって現実のものとなり、初代大統領ジョージ・ワシントン（George Washington, 1732-1799）がこの問題に対処することになったのです。 今回は、フランス革命戦争に参戦すべきと主張する意見を封じ込め、対英宣戦を回避したワシントンの対外政策の事例について考察してみたいと思います。 当時の関係国の勢力関係 フランス革命の発端、バスティーユ襲撃事件 フランス革命戦争（1789-1798）は、もともとはフランス革命で危機的状況にあったルイ十六世の身の安全を確保しようとプロイセン、オーストリアが部隊を送り込んだことによって始まった干渉戦争です。 1793年、国外への逃亡に失敗したルイ十六世が革命政府によって処刑されると、このフランス革命戦争にイギリスも参戦することになり、結局フランスは一度にイギリス、オーストリア、プロイセン、スペインなどを相手に戦わなければならなくなりました。 18世紀末の時点で列強がどの程度の国力を持っていたのかを判断することは容易ではありませんが、軍事力に着目して比較してみると、1789年におけるフランス軍の動員可能な兵力は18万名、イギリス軍は4万名、プロイセン軍は19万名、オーストリア軍は30万名であったとされています（Corvisier 1979: 113）。 フランス軍については、一連の革命での事件を受けて、士官の地位にあった貴族の多くが亡命していたため、先述した数値からさらに減勢していたと推測されます。ただし、対仏連合軍の勢力の合計は53万名にもなるため、フランス軍の人員が無理やり維持されたと仮定しても、難しい国際情勢には変わりなかったでしょう。 こうしたヨーロッパ情勢であったにもかかわらず、アメリカでフランス革命戦争に参戦すべきという意見が公然と支持されていたことは驚くべきことです。 そもそも、アメリカ独立戦争が終結した時点で大陸軍は解散されており、正確な数値を知ることはでき...