今回は、戦争の勝者が敗者に対してあえて譲歩を行うような外交には、有利な側面もあるという議論をアイケンベリーの説に沿って紹介してみたいと思います。
将来報復を受けるリスクを考えよ
基本的に戦勝国は講和条約を締結するための条件を敗戦国に対して提示できる立場にあります。この際に最も強硬な立場をとることもできれば、穏健な立場を示すこともできますが、アイケンベリーは強硬な立場で和平交渉に臨むことには批判的です。
これは将来的に敗戦国が報復してくるリスクを考慮に入れた上で自国の条件を提示することが必要だからであり、最悪の場合、両国の勢力関係が逆転したとしても、敗戦国の軍事行動を阻害する要因を講和の条件に含ませるべきだと彼は考えているのです。
「戦勝国は、勝利の結果、司令的立場に立つ。しかし、戦勝国が運用する戦後秩序に正統性がなければ、戦勝国の支配は十分には実現されず、また、安定もしない。正統的な戦後秩序とは、秩序構成国が進んで参加し、そのシステムの全体的方針に同意する秩序である」（アイケンベリー、57頁）つまり、戦勝国が現段階における軍事的優勢を利用して有利な講和条約を締結する利益が見込めたとしても、それは将来的に予測される敗戦国の軍事的報復によって生じる不利益によって相殺されてしまうので、長期的に考えれば戦勝国の特権を手放して平和を維持できるようにした方がよいと考えられます。
戦勝国は自国の能力の行使を制限すべき
それでは将来の平和をより長く維持するには戦勝国はどのような姿勢で敗戦国と交渉を進めるべきなのでしょうか。この点についてアイケンベリーは意外なことを述べています。それは自国の能力の一部を自ら進んで手放すことだというのです。
「全体として、主導国は、弱小・追随諸国を、戦後秩序に関する一連のルールと制度に縛り付けたいと希望する。言い換えれば、主導国は諸国を予測可能な行動パターンの中に固定し、その一方で、自らは制度的拘束と責務から解放され、自由であることを望む。しかし、新秩序に弱小諸国を積極的に参加させ、これら諸国に秩序ルールを順守させるためには、主導国は、自らの自律性、恣意的なパワー行使能力に制約を加えなければならない」（同上、56-7頁）アイケンベリーがここで述べているのは、軍事力によって敗戦国を無理やり抑圧し続けることをあきらめることによって、外交的手段だけで敗戦国の行動を一定の範囲に統制できる制度や規則を受け入れさせた方が合理的だということです。
戦争に敗れた国は戦勝国が一方的に支配を強めてこないかを警戒していることを考慮すべきだともアイケンベリーは指摘しています（58頁）。
相手国との間で一定の信頼関係を構築するためにも、相手国が新体制に積極的に参加するようにするためにも、相手国の不安を解消することが欠かせないと考えられています（同上）。
むすびにかえて
一方が他方を軍事的に抑圧し続ける勢力関係を維持するより、戦勝国の方から進んで軍事的能力を制限し、敗戦国の利害を配慮した上で一定の制度や規則を導入した方が、結果として平和を長続きするというアイケンベリーの議論は、外交的観点から見て示唆に富むものだと思います。アイケンベリーはナポレオン戦争、第一次世界大戦、第二次世界大戦の事例に着目し、それぞれの戦後秩序がどのように構築されたのか、それがどれほどの安定性をもたらしたのかを調査しているのですが、特に第一次世界大戦の戦後構築の失敗については手厳しく批判を加えています（第5章）。
和平交渉の進め方とその後の平和の持続期間の関係を考える上で興味深い研究成果です。
ＫＴ
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参考文献
- G・ジョン・アイケンベリー『アフター・ヴィクトリー：戦後構築の論理と行動』鈴木康雄訳、NTT出版、2004年