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2016年7月22日金曜日

軍人が「人殺し」ではない理由

戦争とは本質的に大量殺戮であると考える人々にとって、第一線で武器を手に戦う兵士が「人殺し」であるということには、疑問の余地がほとんどありません。
しかし、このような単純化に問題があると感じている人は少なくなく、また兵士自身にとっても自分たちの仕事が犯罪のようにレッテル張りされることは不名誉なことです。

ここで問題なのは、このレトリックに反論する方法が、多くの人々にとって明確ではないという点です。
戦場で兵士が任務を遂行するために人命を奪うことはあり得ることであり、それは兵士という職務の重要な一部分を成していることは事実です。
そのため、軍人を「人殺し」と同一視する職業差別的なレトリックであると考える人でさえ、直感的にはそのような物言いが真実の一面を捉えているようにも感じられるのです。だからこそ、これは真剣に取り組まれるべき重要な検討課題と言えます。

今回は道徳的な観点から兵士が「人殺し」ではない理由を明らかにするために、哲学者のマイケル・ウォルツァーの説を紹介し、その意味するところを考えてみたいと思います。

戦争とは他の手段をもってする政治の延長である
軍人を「人殺し」と呼び、その職務を犯罪的行為であるかのように見なすことの最大の問題とは、戦争を個人的な活動と見なしていることにあります。
かつてクラウゼヴィッツは「戦争とは他の手段をもってする政治の延長である」と述べましたが、これは戦争が個人の行動に還元できるものではなく、国家を構成する人々が政治権力の下で組織的に武力を行使する活動であることを示しています。

戦争は個人の行為ではなく、国家の行為であることを裏付ける根拠として重要なものに国際法があります。
戦争はルール無用の殺し合いのように見えますが、現実には数多くのルールが存在しており、その多くは慣習法として成立してきたものですが、現代ではその多くが明文化されています。
ウォルツァーはこの点について次のように述べています。
「戦争とは、『二つか、それ以上の集団に、武力による紛争の遂行を同等に認める法的状態』である。そして、われわれの目的とってはより重要なのだが、戦争はまた、実は主権国家のレベルではなく、軍隊は個々の兵士のレベルで同一の許容が含まれている道徳的状態でもある。平等な殺人の権利がなければ、ルールに統制された活動としての戦争は焼失してしまい、それは犯罪と懲罰、邪悪な陰謀と軍事的な法執行によって取って代わられてしまうだろう」(ウォルツァー『正しい戦争と不正な戦争』119頁)
ウォルツァーが指摘しているように、軍人はいつでも、どこでも、どのような人でも殺傷してよいというわけではありません。
戦争とは国家が武力を行使することを平等に保証している法的状態であり、その状態において軍人はルールに統制された範囲で武力を行使することが許されているのです。
国内法の下で普通の生活を送る一般市民が知る制度の中で、こうした戦争慣例に似たものはまず見当たりません。
だからこそ、戦争を個人的な活動と見なし、そこで戦う兵士を殺人者とする誤解が生じるのかもしれません。

戦争における戦闘員と非戦闘員の区別
国内で一般市民が誰かを殺害しようとしても、どのような人々を殺害してよいのか、どのような手段を使用してよいのか法的に定められているわけではありません。
しかし、戦争状態において軍人はこうした制約の下で行動しているのです。これが軍人と「人殺し」を区別すべき第二の理由となります。

何か目的を達成するために人を殺傷する行動に出るという点で軍人と「人殺し」は同じと言えるかもしれません。
しかし、軍人はその目的を達成するために行使できる軍事的手段が厳密に制限されます。これは戦闘員と非戦闘員を区別するという戦争慣習によって説明することができます。
「侵略戦争の過程において、兵士が自国の守りについている兵士を撃ったとしよう。通常の銃撃戦だとすれば、これは殺人とは呼ばれない。兵士は戦後、かつての敵からさえも殺人者とはいわれることはない。逆に敵軍の兵士がこちらの兵士を撃った場合も同様である。どちらも犯罪者ではなく、したがって双方とも自衛のための行動をとったと言えるのである。われわれが彼らを犯罪者と呼ぶのは、彼らが非戦闘員や無辜の部外者(民間人)や、負傷したり武装解除された兵士を標的にしたときだけである。もし、投降しようとする者を撃ったり、制圧した町の住民の大量虐殺に加担するなら、われわれは躊躇なく彼らを非難する(または、すべきである)。しかし、彼らが戦争のルールに従って戦う限り、非難することはできない」(同上、262頁)
つまり、軍人は戦争の法規、慣習に基づいて敵の戦闘員を殺傷したとしても、それは敵の戦闘員から自分たちが殺傷される可能性がある中で行われたならば、正当なことである、ということです。
ウォルツァーの議論では省略されていますが、こうした交戦法規をより詳しく見ていくと、さらに多くの制約が戦闘行動を規律していることが分かります。

例えば、ヘーグ陸戦規則(1907年の第4ヘーグ条約)では、交戦者は戦闘の手段を選択するに当たって、無制限の権利を有していないと明記されており、具体的な禁止事項としては毒物を使用すること、背信行為によって欺いて敵を殺傷すること、自衛の手段がなくなって降伏を申し出た敵を殺傷すること、助命しないことを宣言すること、不必要な苦痛を与える武器を使用すること等の記述が盛り込まれています。

とはいえ、ウォルツァーが述べているように、戦争慣習において戦闘員と非戦闘員の区別、そして非戦闘員の保護は極めて重要な要素であり、それは軍人が法的に認められる武力の行使の範囲を規定するものです。
もちろん、現場でこうした制約が全て完全に順守されていると言いたいわけではありません。ここで重要なことは軍人が無法状態の中で好き勝手に武器を振り回しているのではない、ということであり、もし兵士が意図的に非戦闘員を殺傷するような行動を取れば、それは戦争状態においても不正な行為と見なされるということです。

むすびにかえて
以上の議論を踏まえて、軍人が「人殺し」ではない理由としては少なくとも次の二点が挙げられます。

・軍人は個人の選択によって武力を行使しているのではない。軍人は国家の権力の下で武力を行使するのであり、また国家が武力を行使することで遂行される戦争は法的状態であるため、国内で一般市民が自分の判断で他者を殺害することとは同じではない。
・軍人は戦場において戦闘員と非戦闘員を区別しており、あくまでも戦う相手は戦闘能力を持つ戦闘員に厳密に限定されている。それだけでなく、背信行為の禁止や降伏を申し出た敵を保護する等、交戦の手段に関してもさまざまな法的制約が存在しており、戦闘能力を持たない一般市民を対象とする殺人と性質が異なっている。

軍人がその任務を遂行するために武力を行使し、時には人の命を奪うこともあるという現実を覆い隠そうとしているわけではありません。
ここで主張していることは、軍人は「人殺し」からは厳密に区別されるべき理由があるということであって、戦争それ自体の道徳性について判断しているわけではありません。それはあくまでも戦争の問題であって、軍人が「人殺し」と呼ばれるべきかどうかという問題と直接関係しないことです。

最後に、ウォルツァーが職業軍人について次のように述べていることを紹介しておきます。
「職業軍人の中には、戦争慣例に関して、しばしば独特の唱道者が見られる。騎士道は死に、戦いは自由ではなくなったが、職業軍人は彼らの一生の仕事を単なる殺戮から区別するそうした制限や制約への敏感さを維持している(あるいは、彼らの一部は間違いなく維持している)のである」(同上、125頁)
軍人とは、国家の命令に従って戦争を遂行する職業であり、人の命を奪う必要に迫られる場合もあるという道徳的な責任を承知した上で、自分たちの行動が単なる無法な殺人になることを避けなければならないことを知っている人々です。

KT

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参考文献
マイケル・ウォルツァー『正しい戦争と不正な戦争』萩原能久監訳、風行社、2008年

12 件のコメント:

  1. 素朴な疑問で恐縮なんですが、国際法や戦争慣習に依らないで活動するゲリラや武装集団はどのような扱いになるのでしょうか?
    ただの無法集団のような気もするんですが、組織的戦闘をしている限りはある程度は軍人に準じる扱いになるのでしょうか?

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    1. まず大前提として、戦争で交戦資格を持つのは軍隊だけではありません。民兵や義勇兵であっても、特定の指揮関係の下で行動し、公然と武器を持ち、また固有の徽章があり、しかも戦争慣習を順守していさえすれば、軍人としての権利を主張することができます。
      しかし、ゲリラ、パルチザン、テロリスト等のように不正規戦争を展開する武装勢力は、あえて戦争の法規、慣習から逸脱し、非公然に武器を所持し、非戦闘員の中に紛れることで、自らの身の安全を確保しています。そのため、もし組織的な戦闘を行ったとしても、彼らは軍人として見なされないことになります。
      その具体的な事例としては捕虜の取り扱いの問題があり、国際法では捕虜は捕虜収容所に配置され、戦争が終結すれば速やかに帰国させなければならないことが定められています。しかし、ゲリラや武装集団のメンバーは捕虜として取り扱われないため、彼らは捕虜収容所ではなく、恐らくは国家反逆罪や内乱罪等で処罰されることになります。
      ただし、ゲリラ活動が発展するにつれて、領域的支配が確立され、制服を着用するようになり、固有の徽章が普及し、戦争慣習を順守するようになれば、それは交戦団体として承認されるということはありえることです。これはゲリラ組織が支配地域の住民に対して責任を持つ政府のように機能するためです。
      したがって、ご質問に対する端的なお答えとしては、「戦争慣習によらない」時点で武装集団が軍人に準じる扱いを受けることはない、ということです。ただし、そのゲリラや武装集団の状態によっては軍人としての権利を主張できる場合がないとは言えない点には留意しなければなりません。
      軍事倫理学の視座からご指摘された論点の詳細については、紹介したウォルツァーの著作の第11章「ゲリラ戦」、第12章「テロリズム」を直接ご確認いただくと、より理解が深まると思います。

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    2. 丁寧な回答感謝いたします。とても勉強になります。

      ということはISは戦争慣習によっていない(ように見える)ので支配地域はともかくとして扱いは軍人未満と見るべきなのでしょうか?かさねがさね申し訳ありません。

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    3. 仕事等の諸事情により、お返事が遅くなってしまい、大変申し訳ありませんでした。ISについては不勉強なのですが、私成りに簡単にお答えすると、基本的に彼らは内戦において既存政府と争う反乱勢力、反徒(insurgents)と位置付けられており、軍人ではなく犯罪者と見なされているのだと思います。ISの指揮官やその指揮下で戦っている戦闘員は、身柄を拘束されても捕虜としての権利は主張できないでしょうし、憲法で定めた秩序を破壊しようとする内乱罪が適用されるのではにかと愚考いたします。

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    4. ご返答感謝いたします。

      反乱軍・反徒なるほど納得です。
      月並みな感想ですがなんとなく三国志の黄巾軍を連想しました(笑)

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  2. はじめまして。いつも興味深く拝見させていただいております。
    「戦争慣習において戦闘員と非戦闘員の区別、そして非戦闘員の保護は極めて重要な要素」との事なのですが、となりますと第二次世界大戦のそれに代表される戦略爆撃、特に都市に対する爆撃はどのような扱いになるのでしょうか?
    記憶が確かならば当時既に議論の的となっており、アメリカはあくまでも軍事・産業的目標を狙う精密爆撃を最初は行っていたと思うのですが、のちにハンブルグやドレスデンのような都市に対する爆撃に加わっています(イギリスは当初から夜間空襲による都市爆撃を行っていたと記憶しています)。
    日本に対する戦略爆撃の場合はルメイ司令官着任より前は精密爆撃路線で、着任後に方針が切り替わったように記憶しています。
    現在では少なくともいわゆる西側先進国では無差別爆撃は行っていないようですが、当時の戦略爆撃は現在それらの国々で、この記事での論点から見てどのように評価されているのでしょうか?

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    1. 大変重要な論点であり、研究者の間でさまざまな議論があるところです。結論から申し上げると、米国が無差別に実施した戦略爆撃、特に広島・長崎に対する原爆投下が戦争慣習の観点から大きな疑問の余地があると考えられています。というのも、その目標選択や攻撃手段の選択から判断して、非戦闘員を意図的に殺傷する軍事行動であったと考えることが妥当であるためです。

      ただし、少数ではありますが、あの軍事行動も正当化できるという議論が皆無というわけではなく、彼らは大きく分けて二種類の根拠を利用しています。

      第一に、復仇による正当化の議論があります。復仇とは戦争のルールを破った敵に対して、同じ行為を味方が行う慣例であり、ルールを強制する第三者が存在しない戦争で、相互に一定のルールを尊重するのは、この復仇がしっぺ返しとして機能するためです。濫用されやすい戦争慣習でもあるのですが、米国の議論では広島の核攻撃の議論で、日本が真珠湾攻撃の際に適切な外交的手続きを取らなかったことや、軍事施設以外にもホノルル市街で被害が出たことに言及されるのは、対日爆撃を復仇の概念で正当化する議論の一例です。

      第二に、功利主義に基づく計算という論法があります。これは日本本土への攻撃によって生じる日米両国の損害の規模と比較すれば、戦争慣例で認められていない非戦闘員への攻撃であっても、戦争を終結に導くことが可能であれば、許容可能であるという論法であり、こちらの議論の方が日本で比較的よく知られていると思います。

      ウォルツァーの研究では、これらの議論を踏まえた上で、米国が無差別に行った戦略爆撃を正当化することは難しいと考えられています。
      まず復仇は戦争慣例に違反した行為をやり返すことであり、異なる手段や方法で報復することは復仇の考え方ではありません。また、無差別爆撃については、軍事的必要性からある程度許容できる部分もあるが、戦前の状況を回復する以上の攻撃を加えることは、仮に戦争を始めたのが敵の側だったとしても、侵略行為に当たる可能性があり、少なくとも1945年の米国は勝利を目前にしていたのだから交渉による問題解決を図る責任があったと指摘されています。
      大変拙いお返事で申し訳ありませんが、ご研究の参考になれば幸いです。

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    2. ご丁寧な回答、誠にありがとうございます。

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  3. 机上の空論ですね。戦場に行って人を殺して、帰ってきた軍人に自分は殺人者であるかどうか、聞いてごらんなさいな。なるほど口では殺人者ではないと彼らは言うかもしれない。でも事実は違う、彼らはもう普通の日常なんか歩めない。事実、人を殺した殺人者だから。戦争とは徹底的にそういった事実と向き合い対処する事で机上の空論を並べて明後日の方向を砲撃する事ではないでしょうに。法理なんてやりすぎによる後の報復合戦を防ぐ為の、タリオの法にすぎない。その正統性は法理と言う論理ではなく、実証事実が裏付けるものだ。中世カトリックよりもガリレオが正しいに決まっている。戦争は人殺しで悲惨、それが事実だから、それを避けるために双方知略を尽くしつづける結果の均衡が平和だ。それが事実でしょう。

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    1. >事実、人を殺した殺人者だから。
      それについては投稿者も
      『軍人がその任務を遂行するために武力を行使し、時には人の命を奪うこともあるという現実を覆い隠そうとしているわけではありません。』
      としていますし、その上で
      『軍人は「人殺し」からは厳密に区別されるべき理由があるということ』
      と書いています。

      それらを承知した上で、「兵士は殺人者である、ことさらに区別される理由などない」ということでしょうか?

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    2. 貴方の真赤な嘘の前提は承知できませんな。
      前提が間違ってるから承知出来ないといってるのですよ。
      それをすれば矢追純一のUFOエイリアンクラフト説を前提に
      話をしなきゃいけなくなる。それはすご~くナンセンスだ。
      どうやら机上の空論者ではなく、自分さえ騙す究極の嘘つきさんぽいいですな。ハンロンの剃刀なら凡庸だ。そういう人は戦場には最も不向きでしょう。インテリジェンスが成立していませんからね。それでは勝てない。
      結論から言えば貴方とは現時点では決して、話はかみ合わない。
      なぜなら貴方は事実を見ようとしないからだ。戦場で殺した軍人は殺人者でありそれが事実でそれ以上、以下でもない。話は戦場で殺した軍人は殺人者から始まるからだ。只、法理としてそれが裁かれるか、そうでないかそれだけだ。
      要は相手と自分が調停できるかだ。戦場だからで済む範囲かそうでないかだ
      貴方が戦場に行って人を殺せば、貴方は殺人者かそうでないか?
      簡単な思考実験で済む事実を前提にできない貴方は嘘つきだ。
      殺人である事とそれを正当化出来る事をすり替える態度は正直理解しがたいね。学問は事実を追求する物で、そういう嘘つきの貴方にそれは必要ないし、それは同時に敗北主義だ。法がまず殺人に事実を否定する事は無い。法は調和を求める物で暴力を無視したら存在意義は無い。法は暴力そのものを帳消しにして肯定しているのではなく、それが許される状況かを判別しているのだ。あくまで法は争いを調停する道具ゆえだ。人の上に立つ道具である点が普通の道具とは違うがね。もっとも貴方のように法を己の道具にするのは人の支配のファシストともいうね。端的に言えばナチだな。他者の命を奪って、それを正当化できるかどうかの問題を、それを殺人じゃないと言ってしまう自分のアイヒマンぶりが恐ろしくないのかね?全く。言い過ぎではなく狂ってるね。状況がどうであろうが人殺しは人殺しだ。それが正当化できて裁けなくてもね。それが納得できないなら戦場で許される殺人を今やってみなさいな。何が異なるのか?わかるだろうね。わかったら私がきつく言う理由が解るはずだ。言論の自由があるとすれば、その自由に対して、かなり無責任だよ。貴方。

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    3. はぁ、確かに話がかみ合わないようですので、これ以上の投稿はやめておくべきのようです。

      返答いただきありがとうございました

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