安全保障学を学ぶ

海洋戦略とは、文字通り海を戦域として想定した戦略です。この研究領域の先駆者として有名な人物に19世紀のアメリカの海軍軍人であり、また著述家でもあった マハン（Alfred T. Mahan） がいますが、マハンの戦略思想には艦隊決戦を重視しすぎるという批判があり、その後の研究で妥当性が再検証されることになりました。 今回は、第二次世界大戦で対日作戦に参加した経験もあるアメリカの海軍軍人ワイリーの説を取り上げます。 ワイリー（Joseph Caldwell Wylie） がマハンの戦略思想の限界を乗り越え、海洋戦略の考え方をどのように訂正すべきだと考えていたのかを紹介したいと思います。 海洋戦略は二つの段階に分けて考えることが可能 ワイリーの理論によれば、海洋戦略の根本的な問題は、海上交通路を通じて、敵に対するコントロールを確立することにあります。 この問題を解決するためには2つの段階を分けて考える必要があり、その内容について次のように論じられています。 「海洋戦略とは、世界の海洋交易システムの力を主に使うことにより、敵をコントロールできる状態を確立しようとするものである。 　海洋戦略には、大抵の場合は二つの大きな段階がある。第一の段階が（そしてこれは必ず最初でなければならないのだが）、海のコントロールを確立するということである。適度に海がコントロールできるようになれば、コントロール状態を利用して敵側の任意の陸の一箇所以上の決定的な地域に向かって兵力を投入するという第二の段階に移ることになる」（邦訳、159頁） なぜこのような区別が必要なのかといえば、従来の海軍の考え方では第一段階の問題ばかり重視される傾向があるとワイリーが考えていたからです。 ワイリーはこれまで実施されてきた海軍史の研究には偏りがあり、海上のコントロールを獲得するための海上戦闘、船団護衛、海上封鎖ばかりに注目が集まっていたと批判しました（同上）。 確かに、これらの任務は海軍士官にとって重要なものばかりですが、海洋戦略をより広い視点から見る必要があるのではないかというのがワイリーの議論でした。 第一段階にも2種類の任務がある さらにワイリーは海洋戦略の第一段階の中に2種類の異なる任務があることを区別した方がよいと論じました。 少なくとも理論の上では、海の...

歴史上、海洋国家と呼ばれる勢力は植民地を確保することに多大な努力を払ってきました。ポルトガル、スペイン、オランダ、フランス、イギリスなどの国々は、いずれも海洋に勢力を拡大するにつれて海外に植民地を獲得してきた歴史があります。 一般的にそうした植民地は経済的利潤のために建設されたと考えられていますが、時として本国とほとんど往来することができないほど遠くの産業的価値が乏しい小さな島嶼にさえ植民地が建設された事例もあります。 アメリカの海軍軍人、著述家の アルフレッド・セイヤー・マハン （Alfred T. Mahan）は、海軍戦略に関する著作を数多く残した人物であり、植民地の意義を軍事的に考察したことでも知られています。今回は彼の海軍戦略の学説を踏まえ、植民地が戦略の観点からどのような機能を果たしているのかを説明してみたいと思います。 「通商は安全な海港に依存する」 アルフレッド・セイヤー・マハン、米国の軍人、著述家、歴史家。『海上権力史論』をはじめ、海軍戦略に関する著作を多数執筆している。 マハンの戦略思想の特徴は、海軍それ自体を独立した組織として考えるのではなく、海洋産業、特に海運と不可分の関係にある組織と見なす点にあります。この立場は「狭義の海軍は、商船が存在してはじめてその必要が生じ、商船の消滅とともに海軍も消滅する」という言葉でよく示されています（マハン、43頁）。 もちろん、侵略的政策をとる国が純粋に軍事上の必要のためだけに艦隊を建設する可能性はあることをマハンは認めていますが、基本的に海軍の艦艇は船舶を保護することが目的としており、そのことによって海上交通路を確保するのです（同上）。 つまり、海軍の戦略は、その国の商船がどの航路を往来しているかによって左右されてきます。もし内航船ばかりなら、海軍の任務や活動すべき範囲もそれに応じて縮小しますが、外国との海上貿易が増加し、外航船を保護する必要が出てくると、海軍もまた外洋に進出せざるを得なくなります。ここで港湾が必要となってきます。 「商船や軍艦が自国の海岸から外に出ていくようになると、やがて平和な通商や避難、補給のために、艦船が頼ることのできる地点が必要だと感ずるようになる。今日では、外国の港ではあっても友好的な港は世界中いたるところにある。また平和が続く間はそれらの港...

米国海軍士官であり、退役後は著述家になった マハン （Alfred T. Mahan）は近代海軍の戦略思想に絶大な影響を残した人物ですが、軍事学の世界ではさまざまな批判が加えられている人物でもあります。 その批判の一つとして挙げられるのが、戦力投射に対する軽視です。 つまり、マハンは海上部隊を使って地上部隊を遠隔地に輸送し、上陸を支援するという運用に対して一貫して否定的な立場をとっていたのです。（ 戦力投射に関する過去の記事 ） 今回は、この論点について取り上げた研究者の議論を紹介し、マハンの戦略思想の限界を考えてみたいと思います。 兵力の集中を重視したマハンの思想 アルフレッド・セイヤー・マハン アメリカ海軍士官として勤務する傍ら海軍史の研究を続け、海軍兵学校では戦略学の教官に就任し、自らの戦略思想を発展させていった。 マハンの戦略思想を理解するためには、彼が兵力の集中に大きな意味を持たせていたことを知らなければなりません。 マハンの戦略思想は軍事学者アントワーヌ・アンリ・ジョミニの学説の影響を強く受けており、マハンは彼の説を引用しながら「集中こそ海軍作戦における「卓越した原則」」と繰り返し主張していました（同上、402頁）。 戦略の原則として集中の重要性は広く知られていますので、この見解自体は特に注目すべきものではありません。 しかし、マハンはこの原則をあまりに厳密に解釈していたようです。 マハンは艦隊の運用において兵力の集中を実現するため、着上陸作戦さえも海上作戦として望ましくないと主張していました。 「いうまでもなく、海軍力の分割はマハンにとって禁句であった。おそらくそれゆえ、マハンは上陸作戦に必要な条件ならびにこの種の作戦の海軍戦略中に占める地位については、一瞥の注意しか向けなかったのであった。ジョミニが『戦略概論』で、敵海岸への「強襲上陸」と呼ばれる軍事行動のために一章を当てているのを考えれば、マハンがこのように強襲上陸作戦を無視したことはまったく驚くべきことである」（同上、404頁） マハンの研究において海軍の任務を陸軍の任務とはっきり分離されていました。 そして、強襲上陸のような作戦は海軍の本来的任務として位置付けられていなかったのです。 このことが意味しているのは、マハンが考える海軍の役割...

長らく海軍の戦略研究では作戦行動として攻勢が防勢よりも優れている、または有利であるなどと論じられてきました。 このような議論が出されてきたのは、海上作戦が陸上作戦のように地形、地物を戦闘で利用できる程度が小さく、防御の優位が相対的に小さくなると考えられてきたためです。 しかし、だからといって無暗に攻勢の戦略を採用し、無条件に敵艦隊の撃滅を目指すというわけにもいきません。より現実的な案は、海上作戦の特性を踏まえた合理的な防勢戦略を見つけることであり、海軍の戦略を研究していた マハン も海上封鎖の重要性を論じたことがあります。今回は、この説を紹介したいと思います。 19世紀におけるイギリス海軍の戦略問題 アルフレッド・セイヤー・マハン（1840年9月27日 - 1914年12月1日）米海軍士官であり、退役後は著述家として海軍戦略に関する著作、論文を書き残した。 近代海軍の戦略思想において大きな影響を及ぼしたマハンですが、彼は戦略原則として戦力集中を重視したことで知られています。 つまり、敵に対しては基本的に攻勢をとるべきであり、適時適所に戦力を集中し、有利な条件で決戦を挑み、これを撃滅することによって制海権（the command of the sea）を確立すべきという思想を持っていました。 しかし、マハンは無条件にそのような構想が可能だと論じていたわけではなく、こうした原則の適用の仕方は状況によって変わるとも考えていました。 実際、マハンが海軍戦略の研究で参照しているイギリス海軍の歴史を見ても、敵国に対して常に攻勢をとれたわけではなく、むしろ防勢の姿勢で作戦を遂行した事例が多くあり、それにもかかわらず成功を収めています。 マハンはそのような事例の一つとして、ナポレオン戦争が起きた19世紀初頭のイギリス海軍の対フランス戦略に注目しています。 当時、イギリスは海上勢力でフランスに対して優勢でしたが、世界各地に伸びるシーレーン防衛のため、イギリス海軍として戦力集中が思うようにできない状況があり、対フランス戦でも防勢作戦を強いられていたのです。 「つまり英国側にとっては、参戦理由がなんであれ、かの戦争は防御作戦であったこと、またフランス側は、戦力劣勢の海軍を擁していながら、攻勢の利を得ていたということです。フランス海岸沖の英国艦...

軍事用語では、機雷敷設と機雷掃海をまとめて機雷戦（mine warfare）といいます。 つまり、機雷戦とは機雷を使おうとする側と、それを除去しようとする側との攻防であり、一見すると地味な活動と思われるかもしれません。 しかし、大型艦艇でも一撃で行動不能にできる大きな威力を機雷が持っていることを考えれば、これを軽視すべきではありません。 今回は機雷戦について理解を深めるため、最近の中国海軍が機雷戦に関する能力をどれほど改善させているのかを調べた研究を取り上げ、その内容の一部を紹介したいと思います。 文献情報 Andrew S. Erickson, Lyle J. Goldstein, and William S. Murray. 2009. "Chinese Mine Warfare: A PLA Navy Assasin's Mace Capability,"  China Maritime Studies , No. 3, Naval War College.（河村雅美訳『中国の機雷戦　人民解放軍海軍の「暗殺者の戦棍」能力』海上自衛隊掃海隊群、2010年） 中国海軍が持つ膨大かつ多様な機雷 米海軍の掃海艦ガーディアン。2013年の座礁事故で除籍解体された。 掃海艦とは、基本的に着上陸作戦などに先立って水深が浅い海域で掃海を行う艦艇であり、磁性を最小限にするなどの必要から船体の構造と素材ともに他の艦艇の設計と大きく異なっている。 この研究成果が取り組んでいるのは、中国海軍が機雷戦を非常に重視する傾向にあることを明らかにすることです。 著者らの分析を読むと、中国海軍の関係者は、海上作戦を遂行する上で、開発や運用が比較的やさしい機雷戦の能力を重視するようになっていることが指摘されています。 しかし、軍事的観点から中国海軍の機雷をどのような脅威と考えればよいのでしょうか。 まず、著者らは中国が現在保有する機雷は公表されていないものだけでも5万-10万個の規模であると報告しており、さらにより多くの機雷を隠し持っている可能性があるとも述べています（邦訳、10頁）。 中国海軍が保有する機雷は、その種類が多いことも重要な特徴であり、触発、磁気、音響、水圧、複合感応機雷、管制機雷、ロケット上昇機雷、自走機雷...

新冷戦の時代、ソ連の軍事的脅威に対抗するため、米国のロナルド・レーガン大統領は大規模な海上戦力の増強に乗り出します。 この米海軍増強の根拠として打ち出された戦略が「海洋戦略（Maritime Strategy）」だったのですが、1980年代を通してこの戦略をどう評価すべきかについて議論が分かれていました。 その論争の背後には米軍内部の予算獲得競争もあったのですが、純粋に戦略の観点から見ても、研究者から実行可能性に疑問が投げかけられていたのです。 今回は、「海洋戦略」に戦略を批判した米国の政治学者ジョン・ミアシャイマー（John J. Mearsheimer）の論文を紹介したいと思います。 文献情報 Mearsheimer, John J. 1986. "A Strategic Misstep: the Maritime Strategy and Deterrence in Europe," International Security , Vol. 11, No. 2, pp. 3-57. 問題はレーガン政権の「海洋戦略」である 著者はレーガン政権が打ち出し、米海軍が中心となって推進していた「海洋戦略」はヨーロッパでソ連軍の侵攻を抑止する上でほとんど役に立っていないどころか、むしろ妨げているのではないかと疑問を持っていました。 この論文の冒頭で著者は次のように述べています。 「レーガン政権による軍備増強の中心的要素は、米海軍の規模を600隻に増勢する計画に基づいている。この600隻の戦力は、ソ連に対して世界規模の通常戦争を遂行する海軍の構想である「海洋戦略」を実行する上で必要であると言われている。これは中央ヨーロッパの航空・陸上戦力を犠牲にしながら整備されており、これらはレーガン政権の任期にわたって大幅に強化されていない」（Mearsheimer 1986: 3） 冷戦においてヨーロッパは米国の世界戦略で特に重視されてきた地域でした。この地域は東西ドイツの国境線を中心にNATOとWPの地上部隊が対峙する部隊態勢にあるため、もし開戦となれば直ちに地上戦になる可能性が大きいと見積もられていました。 つまり、ソ連に対する抑止力を確保するためには、こうした地上戦を想定した武器や装備を揃えておく必要があり、...

軍事学、特に海軍の戦略研究で使用される概念に海上優勢（maritime superiority, maritime supremacy, sea control）というものがあります。これはある海域を敵が利用することを妨げつつ、我が方が利用することを可能にする活動を指していますが、どのようにすれば制海が可能となるのでしょうか。 今回は、海軍史、戦略の分野で世界的に有名な研究者ジェフリー・ティル（Geoffrey Till, 1945-）が、この海上優勢という概念について考察した記事を取り上げ、その要点を紹介したいと思います。 文献紹介 Till, Geoffrey. "Sea Control and Denial," Trevor N. Dupuy, ed.  International Military and Defense Encyclopedia , New York: Brassey's, pp. 2374-2378. 制海権・海上優勢とは 現代の海上優勢という概念は、かつて制海権（command of the sea）という用語で呼ばれていました。制海権とは戦争状態において海上交通を支配する能力やそれによって実現する状態をいいました。しかし、非常に小型の艦船の航行を一隻残らず完璧に統制するということは、どれほど大きな海上戦力をもってしても技術的に容易なことではなく、また軍事的な意味もさほどありません。著者も、そのような制海権を考えようとしても、過去の戦史にはそれに該当するような状況が見当たらないことを認めています。 「ほとんどの海軍戦略家は、制海権が絶対的なものではなく、相対的な能力であるということに同意している。どの国の海軍でも、そのような能力を多かれ少なかれ保持している。その海軍が能力を持っているかどうかということは、絶対的なものではない。例えば、制海権は時間の関係で制限される場合がある。いくつかの戦争で、いくつかの国家は持続的に制海権を保持しているが、アメリカの戦略家、 アルフレッド・セイヤー・マハン （Alfred Thayer Mahan 1840-1914）は「英国が最も強大だった時でさえ、かつて海洋が排他的に支配されるということはなかった。海の支配権を巡る戦いは、彼我の優劣の変化によっ...

制海権（もしくは海上優勢, command of the sea）は海軍の運用を考える上で重要な意味を持つ概念であり、それゆえ現在の軍事学の文献でも広く使用されています。 しかし、制海権が概念的に何を意味するのかという点に関しては、研究者によって微妙に意見が異なる部分もあり、議論の余地があります。 今回は、代表的な戦略研究の学説をいくつか参照し、制海権の概念を理解した上で、それがどのような条件を満たした場合に獲得されるのかを考察したいと思います。 マハンの戦略理論における制海権の理解 アルフレッド・セイヤー・マハン（1840-1914） 米国の海軍軍人であり、『海上権力史論』等の著作で海洋戦略の基礎研究に貢献した。 近代的な海軍の戦略と戦術の研究で最も重要な参照点とされる研究者に マハン （Alfred T. Mahan）がいます。制海権という概念を戦略研究に本格的に導入するようになったことは、彼の研究の影響によるところが少なくありません。しかし、マハンは必ずしもその意味を明確に定義しておらず、さまざまな歴史的事例からその重要性を示唆しているに過ぎません。 ただし、1911年の論文で比較的明確にその意味に説明したことがあり、それがマハンの制海権に対する理解を表しています。要するに、制海権とは海上における軍事力の優勢と位置付けられているのです。 「これらの国家的、国際的な機能は明らかに制海権によってのみ理解できるものである。海域を管制する大規模な艦隊が配備された太平洋、大西洋、カリブ海、そしてプエルトリコ、グアンタナモ、パナマ運河地帯、ハワイもこの制海権に依拠している。そして、制海権を代表するのが海軍であり、その意味において艦艇と艦隊はいわば（制海権の）独立変数である。確固とした結論を簡潔に記そう。海軍では制海権の問題に対する関心が年々高まっている。この問題はその用語の厳密な意味において海軍に止まるものではない。それは国家政策、国家安全保障、そして国家目標の一部なのである」（Mahan 1911: 512） ここで重要なことは、制海権の「独立変数」として「艦隊と艦艇」を位置付けたことです。 独立変数とは、ある因果関係を示す数式において、原因に位置付けられる不特定の数という意味です。ちなみに、独立変数の対義語は従属変数であり、こ...