彼は将来の戦争で非軍事的手段が軍事的手段よりも重要性を増してくると指摘するなど、現代の戦略思想の発展にとって興味深い考察を書き残しました。
今回は、ボーフルの戦略論を紹介したマイケル・カーヴァーの研究に沿って、ボーフルの戦略思想の意義を考えてみたいと思います。
冷戦初期の戦略学を支配した核兵器の前提
第二次世界大戦終結から間もない頃、安全保障の研究者の関心は主に核兵器に向かっていました。核兵器の効果をどう評価すべきか、どのように運用すべきかという問題をめぐってはさまざまな論争が展開され、例えば、ヨーロッパ正面におけるソ連軍に対する防勢作戦を立案するため、核兵器の威力を最大限に活用しようと構想もアメリカでは真剣に議論されていました（カーヴァー、672頁）。
その構想によれば、北大西洋条約機構の部隊は縦深がある防御陣地に分散配備され、それぞれの部隊が戦術核兵器を保有します。
もしソ連軍が縦深突破を図ろうと防御陣地に浸透してきたとしても、その核兵器によって敵に打撃を与え、生き残った敵は空挺部隊で打撃することが可能です（同上、672頁）。
ただ、このような作戦では戦闘に巻き込まれた非戦闘員を保護できないため、彼らは開戦の前に後方へ疎開させておく必要がありました（同上、672-3頁）。
しかも、敵の出方によっては直ちに核戦争を引き起こさなければならず、それは全面核戦争に拡大する恐れが強いとも指摘されていました。
アメリカの政治学者ヘンリー・キッシンジャーは限定核戦争という思想を唱え、限定的かつ戦術的な範囲で核兵器を使用することにより、全面核戦争を避けようとしましたが、ボーフルから見れば、そもそも核兵器という装備体系を前提に置いた戦略それ自体に問題があり、より広い視野から戦略を研究する必要がありました。
ボーフルが考える全体戦略
このような研究動向の中でボーフルは、核戦略のように特定の装備体系に依存した戦略体系ではなく、より柔軟かつ包括的な戦略理論を構築しようとしました。ボーフルの説によれば、戦争とは「二つの対立した意志」を持った勢力が、「武力を使ってその対立を解決」しようとする「弁証法」だと解釈されているのですが、これは戦争が単純に勝者と敗者を分けるゲームではないことを意味しています（同上、678頁）。
つまり、ボーフルの立場としては、敵と味方の対立を解消する「弁証法」の技術こそが戦略であり、相手を武力で殲滅することばかりを考えるのは偏った戦略でした（同上）。
このような観点からボーフルは『戦略入門』において軍事的領域における武力による威嚇とその使用に限定されない戦略、つまり、政治的、経済的、外交的活動が包括された「全体戦略」を推進することを提唱しています（同上、677頁）。
全体戦略という用語はイギリスの戦略思想家バジル・リデル・ハートが唱えた大戦略（grand strategy）と似ていますが、リデル・ハートが考えていた大戦略が戦時における運用を主として想定していたのに対して、ボーフルの全体戦略は平時における運用をも想定するものでした。それは大きく5種類に区分することができます。
5種類の全体戦略
ボーフルは5つの全体戦略を区分しました。第1の区分とは、十分な資源を持っていながらも、その目的があまり重要ではない場合に採用される直接的威嚇であり、核兵器を保有する超大国が中小国に対して実施する戦略がこれに該当します（同上）。もともとの基礎的な国力比で圧倒的に優位に立っているため、そのようなことをする必要がなくても、武力を背景にした外交的圧力で目的を達することができる場合に適しています。
第2の区分は目的がある程度の重要性を持っていながら、我が国として指向可能な兵力が決定的な威嚇を行うには不十分な場合に採用される間接的圧力です（同上）。
戦間期にドイツのヒトラーがよく使った戦略だとされており、冷戦期に入るとソ連が頻繁に使用した全体戦略でもあります（同上、678頁）。
兵力が限定されていたとしても、自国に十分な戦意があることを見せつけることが、この全体戦略の成功にとって重要です。
第3の区分は、自国の資源が限定されているものの、最終的な目標の達成に向かって時間をかけて少しずつ前進できる場合に採用されるものであり、いわゆる「サラミ戦略」と呼ばれるものです（同上）。
イスラエルが独立を実現したのは、この戦略によるところが大きかったと著者のカーヴァーは述べていますが、これは外国からの移住を通じて現地の社会における影響力を拡大し、最終的に国家を樹立した歴史があるためです。
第4の区分は低烈度紛争を長期にわたって持続させるというものであり、マンパワー以外の軍事的資源が著しく限定されている場合に適しています（同上）。
毛沢東が中国で実践した革命戦略はこの区分に該当しており、その後のベトナム戦争などの事例でも効果は実証されていますが、工業化が進んだ先進国で採用することが難しい戦略でもあります。
最後の区分は敵軍の撃滅と敵国の領土占領によって軍事的勝利を目指すという古典的な武力紛争の全体戦略であり、自国の軍事的能力が明らかに敵よりも優勢であり、かつ政治的制約がない場合に適用できるものです（同上）。
以上の類型を踏まえると、それまでの核戦略に対する見方も大きく見直されてきます。戦略家にとっての問題は、核兵器を使って軍事的勝利を目指すことだけではないはずであり、現代の軍事情勢の特性や各国の政策、国力などを踏まえて、柔軟に検討することが必要なはずです。
むすびにかえて
ボーフルは冷戦構造において戦略はますます非軍事的手段を使用する程度と頻度が増加するはずだと予見していました。実際、第5の区分に該当する全体戦略、つまり戦時において敵国に軍事的打撃を与える戦略は現在では大国間で使いにくくなっており、平時においても使用が可能な第1、第2、あるいは第3の区分の戦略の研究が重視される傾向にあります。
もちろん、ボーフルは第5の区分に該当する戦略が無意味になったと主張しているわけではありません。重要なことは、平時戦時いずれの状況にも対処できるバランスがとれた戦略理論を構築し、それに基づいて健全な戦略を選択していくことにあります。
ボーフルの研究は戦略学の研究領域を広げるだけでなく、今日の軍事情勢の複雑さを理解する上でも示唆に富む内容だと思います。
KT
参考文献
- マイケル・カーヴァー「核時代における在来戦」ピーター・パレット編『現代戦略思想の系譜 マキャヴェリから核時代まで』防衛大学校・「戦争・戦略の変遷」研究会訳、ダイヤモンド社、1989年、669-702